攻撃を受けた日本の国華産業が運航するタンカー。左の矢印は爆発で損傷した箇所を示す（米中央軍提供。時事通信フォト）
中東のホルムズ海峡近くで日本のタンカーなどが攻撃を受けた事件で、イランが関与したと断定しているトランプ米政権は、この6月17日、中東地域に約1000人の米兵を追加派遣することを決めた。イランの反発は必至で、中東情勢はますます緊張の度合いを高めている。
イランにとっての“伝家の宝刀”は、「ホルムズ海峡の封鎖」だ。ホルムズ海峡は中東産の原油や天然ガスを運び出す大動脈のような重要ルートで、世界消費の2割に相当する日量約1700万バレルの石油がタンカーに載せられて通行している。ここが封鎖されると、エネルギー資源の供給量が不足し、原油や天然ガスの価格が高騰して世界経済は大混乱に陥る。
ホルムズ海峡の一番狭い地域は幅が約33kmだが、水深の問題でタンカーなどの大型船舶が通行できるのは約6km。1991年の湾岸戦争では実際に機雷敷設による海峡封鎖が行なわれた。現在は米海軍が展開して警戒しているので封鎖は困難とされるが、いざアメリカとイランの間で紛争が始まれば、何が起きるか予測はつかない。
日本にとってもホルムズ海峡は生命線である。日本は原油と天然ガスのほぼ全量を輸入に頼っているが、原油の中東依存度は87％（2017年）でほとんどがホルムズ海峡を通過して運ばれている。液化天然ガス（LNG）の中東依存度は20.8％（同年）、およそ5分の1である。
日本は原油を全面的に中東に依存しているので、ホルムズ海峡が封鎖されれば“石油危機”が起きそうだが、実はそうはならない。エネルギーアナリストの石井彰氏はこういう。
「原油については日本全体の使用量の半年分以上が備蓄されているし、取引市場でスポット（現物売り）で購入もできる。封鎖が数年も続けば大変な事態になるが、そこまで続くことはないでしょう」
仮に封鎖が実施された場合、アメリカも中東から原油を輸入しているので（中東依存度は21.8％）、放置することはありえず、イラン海軍と米海軍の実力差を考えれば早期に解除されるはずである。
むしろ問題はLNGである。
