老若男女問わず、カジュアルファッションの定番中の定番である「ジーンズ」の売り上げ不振が叫ばれている。大手ジーンズ量販店の中には、看板商品のジーンズを置かない店舗まで登場しているというが、なぜここまで“ジーンズ離れ”が起きているのか──。ファッションジャーナリストの南充浩氏が、その要因を探った。

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　今年8月8日に東京商工リサーチが発表したジーンズカジュアルチェーン店大手3社（マックハウス、ライトオン、ジーンズメイト）の店舗動向調査と商況推移のまとめがアパレル業界内でも話題になりました。

　同調査によると、3社が展開する「Mac-House」、「Right-on」、「JEANS MATE」ともに店舗数や売上高が減少していることが分かりました（以下）。

【Mac-House】
・店舗数／567店（2009年2月期）→398店（2019年2月期）
・売上高／566億5000万円（2009年2月期）→280億900万円（2019年2月期）

【Right-on】
・店舗数／516店（2015年8月期）→492店（2019年8月期第2四半期時点）
・売上高／1006億600万円（2009年8月期）→767億9800万円（2018年8月期）

【JEANS MATE】
・店舗数／117店（2012年2月期）→76店（2019年3月期）
・売上高／115億3300万円（2012年2月期）→85億7900万円（2019年3月期）

　こうした苦境を乗り越える策として、例えばJEANS MATEの新業態店では、ジーンズの在庫を減らし、都内の店舗ではジーンズを1本も置いていない時期もあった──と東京商工リサーチがレポートしています。

「エドウイン」や「リーバイス」などナショナルブランドのジーンズを主体とするカジュアルチェーン店は、2005年頃までは一大市場でしたし、バブル期に大学時代を過ごした筆者世代には、カジュアルズボンといえばジーンズでした。周囲の服装を振り返ってみても、男子大学生のほとんどがジーンズを履いていたことを記憶しています。チノパンはごくわずか、モードなカジュアルスラックスなんて履いているのは超少数派のファッション達人だけでした。

　誰もがジーンズを履く時代を反映してか、2000年頃までは前出の大手3社に限らず、地域密着のローカルチェーン店が各地にあり、国道や幹線道路沿いに多くのチェーン店が建ち並んでいました。

　ところが、2000年代後半になると、低価格でプライベートブランドのジーンズを販売するユニクロやしまむらの台頭、ジーンズの製造ノウハウの拡散などによってジーンズカジュアルチェーン店はバタバタと倒産・廃業していきます。フロムUSA、ロードランナー、アイビー商事、ジーンズハウス306など。そして、残った大手がこの3社となったわけです。