注意したいのは、イデコは銀行、証券、保険会社などで申し込むが、各社が用意した投資信託などの商品の中から運用方法を自分で選択しなければならないことだ。
株式運用が中心のハイリスク型の商品を選べば、今回のように株価が暴落すると元本割れするリスクがある。心配な人は、ローリスク型や元本保障タイプを選べば、節税効果だけでも十分大きなメリットが生まれる。
このイデコはこれまでは現役時代の60歳までしか加入できず、定年を目前にした年齢になって人生プランを考え、「やっぱり年金が足りない」と気づいても手遅れだった。
しかし、今後の税制改正では65歳までイデコに加入できるようになる見込みだ。60歳からの雇用延長期間にイデコを掛ければ、節税メリットを受けながら「じぶん年金」で公的年金を補完することが可能になる。
※週刊ポスト2020年4月17日号