逆風下の全日空も導入　サバティカル休暇でエース社員が戻らぬ懸念も

　企業に長期間勤務した人が少なくとも1か月以上の長期休暇を取得できる「サバティカル休暇制度」。全日本空輸が4月からこの制度を導入することを発表して話題を呼んでいるが、コロナ不況下の“窮余の策”ともいえる制度は、かえって企業に負の効果をもたらさないのだろうか──。同志社大学政策学部教授の太田肇氏が解説する。

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　コロナ禍の影響で需要が大きく落ち込み、人手が余り気味の航空業界だが、全日空は今年の4月から、最大2年間のサバティカル休暇制度を取り入れるという。休暇中は無給だが、会社が社会保険料を負担する。

　サバティカル休暇は大学教員の世界では普及しているが、一般にはあまり馴染みのない制度だ。著名な大企業の例だけに、この制度がどれだけ広がるか、そして日本の企業社会にどんな影響が出るか関心をもって見守る人が少なくないだろう。

職場に不満が広がる懸念も

　そもそも長期休暇制度の功罪としてあげられるのは、次のような点である。

　まずメリットとしては、社員が会社の中では得られないような経験をすることで人間的にも能力的にも成長し、視野が広がる。それによって会社も活性化される。また外の世界を知って会社を客観的に見るようになり、自社の魅力を再発見して士気が高まる場合もある。

　一方、デメリットとしては、特定の社員が長期休暇を取得すると、他の社員に仕事のしわ寄せが生じる。そこに不公平感も加わって、職場に不満が広がる可能性もある。特に日本企業のように会社が共同体型で仕事も皆でこなす風土が強いところでは、そのリスクはかなり大きい。