災害時の報道には各局様々な工夫を凝らしている（写真は地震発生時。日本テレビ）
東日本大震災から10年が経過し、地震検知システムも進化。揺れの検知から津波の有無まで、かつてない速さと精度で伝えられるようになった。同時にテレビにおける伝え方も変わってきている。
2016年11月の福島県沖大地震（M7.4）では津波警報が発令されたが、各局アナウンサーが「津波警報が出ました！ 今すぐ逃げてください！ 命を守るために」と大声で呼びかけたことが話題になった。画面には大きなテロップで、「津波！ 避難！」「すぐにげて！」などと表示され、子供にもわかるよう、ひらがなの表示も出た。
今年2月13日深夜に起きた福島県沖地震では、各局が緊急特別番組を立ち上げ、CMのないノンストップの放送になった。キー局の報道番組ディレクターが語る。
「地震が発生した場合、どの局もだいたい同じ基準で、震度6強、もしくは都心で震度5強が出たような場合は、編成の判断で報道局主導の報道特別番組に切り替えます。今回の地震は土曜の夜というスタッフが最も手薄なタイミングではありましたが、大地震が発生した場合は報道局のスタッフは緊急出社して対応します」
2月13日は、報道・情報番組『新・情報7daysニュースキャスター』を生放送していたTBSも、地震が発生するとヘルメットをかぶった安住紳一郎アナが「大きな揺れがきています。報道カメラから伝えてもらいます」と告げ、緊急報道特番に切り替わった。
「局アナは災害時の放送については日々訓練してシミュレーションしています。そうしたことから、災害時はフリーではなく局アナが伝えるという暗黙のルールがあります。
原稿もほぼマニュアル化されていて、震度、震源地、津波の有無など気象庁のデータから原発の状態など、伝えるべきことを局アナが伝える。災害など有事に備えて、局には収録予定がなくても、常にアナウンサーが待機しているようにシフトが組まれています。
もちろん、災害時に待機していた局アナによって向き不向きの実力差は出てしまいますが……」（前出・ディレクター）
