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2021.10.31 07:00  週刊ポスト

ジェネリック処方に慎重な大学病院院長「患者中心の医療を考えた結果です」

川崎医科大学附属病院病院長の永井敦医師

永井敦医師が答えた

 全国でジェネリック医薬品(後発医薬品)を巡る“事件”が相次いでいる。日医工(富山市)では、医薬品の製造工程や出荷検査で組織ぐるみの不正を行っていたことが発覚。小林化工(福井県あわら市)では、睡眠導入剤の成分が混入する事件が起きた。

 しかし近年、政府の推進策もあってジェネリックは急速に普及している。直近の統計では全国のジェネリック処方割合は平均8割以上に達する。調剤点数の優遇制度も設けられ多くの病院がジェネリック優先の方針を取るが、一方で極端に使用割合が少ない病院もある。

 2019年度のジェネリック処方率が63.79%だった川崎医科大学附属病院病院長の永井敦医師がインタビュー取材に応じた。

 永井医師は、「最近のジェネリック医薬品に関する報道等を見ても、安全性に疑問を持っています」と語る。

 永井医師によると、同院は「現時点では必要以上にジェネリック医薬品を導入しない方針」だという。そのような判断に至った背景には、どんな理由があるのか。

「爪水虫薬に睡眠導入剤が混入されるなど相次ぐ不適切事例が報道され、実際に当院からもジェネリックが自主回収されて先発医薬品に切り替える必要が出るなど、対応に追われてきました。現時点ではジェネリック推進の議論は止まっています」(永井医師)

 そもそも川崎医大病院、そして永井医師が最初にジェネリックに疑問を持ったのは、2009年に非ステロイド系の鎮痛消炎貼付剤(湿布薬)をジェネリック製品に切り替えたことがきっかけだった。

「変更後、患者さんや医師から『すぐに剥がれる、かぶれる、どうにかならないか』とのクレームが続出し、速やかに先発品に戻しました。この頃から、医師の間でジェネリックに関する不信感や疑問の声が上がっていたと記憶しています」(同前)

 その後、厚生労働省は2013年にジェネリック普及のための「ロードマップ」を策定。川崎医大病院も、2014年から「遅ればせながら、積極的に採用する方針」(永井医師)に変わったという。しかし、患者からの苦情は続いた。

「血液疾患に用いる免疫抑制剤をジェネリックに変更したところ、患者さんから『効かない』との訴えがあり、当院は通常院内で処方しているのですが、この時は先発薬の在庫がなく例外的に院外で処方してもらいました。

 多くの感染症治療に用いられる経口抗菌薬のジェネリックを処方した際も、患者さんから『これで効かなかったら病院のせいだからな』とクレームが入ったことがある。

 私自身、泌尿器科外来を担当していた時に前立腺肥大症治療薬をジェネリックに切り替えたところ、患者さんから『なんとなく違う、効果が悪い』と言われたことがあります。尿を出やすくするための薬だったので、排尿時の感覚が違ったのでしょう。先発薬に戻したところ、『良くなった』と言われたことを覚えています」(同前)

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