東日本大震災では津波が大きな被害をもたらした（写真／アフロ）
今年、日本各地で発生した震度5弱以上の大型地震は、5月28日までで22回に及ぶ。なかでも、元日の団欒を襲った「能登半島地震」（石川県）は震度7。4月17日の「豊後水道地震」（愛媛県、大分県）は震度6弱を観測した。
一方、昨年1年間で発生した震度5弱以上の地震はわずか9回だった。まだ1年の半ばを折り返していないにもかかわらず、今年はすでに、昨年の2倍以上の大型地震が発生しているのだ。日本周辺の地震活動は、活発化していると言えるのかもしれない。
家屋の倒壊などの直接的な被害以外にも、地震はさまざまな形で人の生活を、そして命をも奪っていく。
5月23日、能登半島地震の「災害関連死」として30人が認定された。
「避難所生活で専門的な医療を受けられなかったことで基礎疾患が悪化し、肝不全で亡くなった60代男性や、エコノミークラス症候群になった70代女性、避難中に転倒して低体温症になった80代の男性のほか、避難所で新型コロナに感染し、うっ血性の心不全で亡くなった90代女性などが認定されました」（全国紙社会部記者）
だが、こと大地震において最も注意が必要なのは、死に直結する「津波被害」だ。2011年の「東日本大震災」における死者は約1万6000人で、そのうち9割以上が津波に巻き込まれたことによる「溺死」だったとされる。
震災後は、津波が来たら肉親にもかまわず全力で逃げることを説く「津波てんでんこ」という言葉が広まり、津波伝承碑を再確認する動きが活発化した。
「海からやってくる津波からは、頑丈な建物の上や、高台に避難する」
震災から10年以上が経ったいまでも、多くの人は津波の恐怖を強く記憶し、いざというときの対応は心に刻まれている。
だが、津波は「海からやってくる」という大前提が、最新の研究では大きく揺れているという。海岸工学が専門で、津波のメカニズムに詳しい中央大学教授の有川太郎さんが警鐘を鳴らす。
「近代的な開発が進み、強固な建物が多い都市部では、津波が陸地に入り込むと、建物にぶつかって方向を変えたり、速度を変えたりして進んでいきます。すると、海側の方向ではなく、“四方八方から津波に襲われる”ということが起こりうるのです。
学術的に正式な用語ではありませんが、人口が密集する都市部で起こる危険性があるそうした現象は、『都市型津波』と呼ばれることがあります」
