室伏広治一覧/2ページ

　梅雨明け宣言下の湘南ビーチ。大阪市職員のタトゥー騒動などどこ吹く風、白い肌をキャンバスに見立て、色々な模様や文字を入れたタトゥー美女がいるわ、いるわの大競艶。　そんな彼女たちに、タトゥーを入れたきっかけとともに、開幕直前のロンドン五輪の注目選手を聞いてみました。■七海ちゃん（18歳）【タトゥーを入れた年齢】中学2年生のとき。【きっかけ】なんとなく。【ロンドン五輪のオシメン】室伏広治が、マッチョでタイプです☆※注：「五輪に出る選手なんて、誰も知らなーい」という答えが多いなか、貴重な一票。■あゆちゃん（23歳）【タトゥーを入れた年齢】18歳のとき。【きっかけ】秘密です。【ロンドン五輪のオシメン】うっちー（内田篤人）、サッカーの！※注：確かに代表ですが、五輪ではなく、W杯の日本代表です。■みゆちゃん（20歳）【タトゥーを入れた年齢】2年前。【きっかけ】オシャレのためと、自分の決意。決意は秘密！【ロンドン五輪のオシメン】断然、サッカーのキーパーの川島さん！※注：ちなみに五輪サッカー代表のGKは権田修一選手です。※週刊ポスト2012年8月3日号

　海外で実写映画化するプランが進められているという『ゴルゴ13』。ネットや映画業界では、早くも主人公のデューク東郷を誰が演じるのか？の話題で持ちきりだ。　同作は、さいとう・たかをさん原作の劇画。同作を出版するリイド社がこのほど、アメリカの制作会社デイヴィス・フィルムズと映画化権オプション契約を締結したことから、海外で映画化する期待が一気に高まっている。「デイヴィス・フィルムズは、これまで『バイオハザード』など日本の人気コンテンツを映画化してきた実績がある有力制作会社です。今後、映画化され、世界展開していく可能性は高いでしょう。いまのところ、監督やキャストなどは発表されておらず、すでにデューク役が決まっているのか、まだ人選中なのか不明。そんなことから、デューク役のキャスティングが俄然注目されています」（映画ライター）　デューク東郷は、年齢や国籍、経歴などが謎に包まれ、寡黙で冷徹な超一流スナイパーという強烈なキャラ。　ネット上では、高倉健（80）、千葉真一（72・現JJサニー千葉）が役のイメージに合うのでは？　という書き込みも多い。実際、ふたりは日本で映画化された際に、デューク役を演じている。また、アニメ化した際の声優を担当した舘ひろし（61）や、日本通のハリウッド俳優・スティーヴン・セガール（59）を推す声など、さまざま。さいとうさんが以前、デューク役の適任として名前を挙げた、ハンマー投げの室伏広治選手（36）まで。　そして、もうひとり、名前が挙がっているのが渡辺謙（51）だ。「デュークを演じられるのは謙さんぐらいしかいない」「世界的な知名度を考えるとケンワタナベでしょ」「日本人なら彼しかいない！」とネットでは、ハリウッドでの人気に期待する声も多い。　前出・映画ライターもこういう。「ハリウッドでのこれまでの実績や年齢を考えると、これだけの話題作で主役を張れる日本人スターといえば、渡辺謙さんしか考えられません。それに、制作サイドも日本のマーケットを意識してキャスティングするでしょうしね。ただ、デュークというキャラのイメージもありますが、海外作品ではそれほど原作のキャラクターを意識しないことも多いので、そう考えると、日本人にこだらわず、日本人以外のハリウッドスターになる可能性もあるでしょうね」

　民主党代表選に勝利し、首相となった野田佳彦氏は「ノーサイド」や「どじょう」「ゆきだるま」といったフレーズでも有名になったが、以前はこのフレーズが有名だった。「道路公団の民営化は丸投げ、三位一体改革も丸投げ、予算編成も丸投げ。室伏広治選手はハンマー投げのゴールドメダリストだが、小泉純一郎首相は丸投げのゴールドメダリストだ」（2005年、衆議院代表質問）「（小泉進次郎氏を批判して）小泉家にとっては、確か4世です。ルパンだって3世までですよ」（2009年、衆議院本会議で）　格闘技マニアの知識を活かした発言も空振りが多い。「プロレスは力道山の頃から見ている。（力道山が米国選手と闘うことから）今の米国への考え方が形成されていく原点がプロレス中継だった。多くの日本人が抱く海外への複雑な思いには、プロレスがおおいに影響しているんじゃないですか」（2008年、夕刊紙のインタビュー）「自民党にはいずれ、ヴァンダレイ・シウバのように、顔面に踵を落としてやります」（05年、スポーツ紙のインタビュー）　野田氏にはぜひ次の言葉を思い出してもらいたい。「私は基本的には『首相公選』の立場です。今、最も必要な政治改革かもしれません。やはり有権者が一票を投じることで、国のトップが決まるということが、民主主義を実感できる瞬間ではないかと思います」（前出・『経済界』のインタビュー）　これが本心ならば、民意に背き続ける政策を即刻改めるべきだ。※週刊ポスト2011年9月16・23日号