●田中仁社長(ジェイ・アイ・エヌ)
過去にPCメガネなどの大ヒットを生んでいるが、今年はMEME(ミーム)という、内なる自分を知ることができるメガネを開発。メガネを目の悪い人のものと考えず、あらゆる人をユーザーと再定義したところにユニークさがある。
●三宅卓社長(日本M&Aセンター)
中小企業のM&Aの強い味方。年間400件程度(今年のペース)のM&Aを仲介。この実績はダントツの日本一で、しかも毎年3割近く伸ばしている。3年で売り上げ、利益とも倍増。社員数は200名程度なのに、経常利益は60億円を超え、現預金は130億円もある。三宅氏は分林保弘会長と一緒にこの会社を立ち上げた創業者。2019年3月期、経常100億円も視野に入れる。
【番外編】西室泰三社長(日本郵政)
かつて生田正治氏、西川善文氏が敗れ去った日本郵政に乗り込み、見事、3社上場に持ち込んだ。その調整力と政治力はたいしたもの。ただし、その力が東芝の人事に影響を与えたこともまた事実であり、批判を受けることもやむなしか。上場を花道に来年には退任するとみられるが、もし留任するようなことになれば、老害と言われるのは必至だろう。
関氏が挙げたいずれの社長も、業績への貢献度に加え、新規事業への積極投資などが評価された格好だ。
しかし、逆境をいかに跳ね返せるかも経営者にとっては大事な経営手腕。そういう意味では、世間を賑わせた不祥事企業のトップたちが来年、どんな“起死回生策”を打ち出せるかにも注目したい。
●撮影/横溝敦(吉永氏、西室氏)