2016年に入ってからの日経平均の乱高下による阿鼻叫喚でかき消された感があるが、日本企業の足下の業績は悪くない。むしろ好調を保っているといえる。
日本企業は長きにわたる円高・デフレ不況のなかで経営のスリム化や改革を進めてきた。株価は外部要因にも左右されるもので、「日本企業の底力」を常に的確に評価しているとは限らない。実態をきちんと評価するには個別に企業をみていく必要がある。
「底力」を見せている筆頭格がソニーだろう。2015年3月期に1259億円の最終赤字を計上し、上場以来初の無配となり批判を浴びたが、資産売却やリストラを進め、有望な分野に重点的に投資する「選択と集中」でV字回復を果たした。信州大学経済学部の真壁昭夫教授が解説する。
「スマホのカメラ部分に欠かせない半導体部品『CMOSイメージセンサ』は世界で5割近いシェアを誇るうえに、イスラエルの半導体メーカーの買収も発表された。家庭用ゲーム機『プレイステーション4』も全世界で3000万台を超す驚異の売れ行きです」
市場の評価も1年足らずの間に大きく変わった。一昨年10月には2兆5000億円程度まで落ち込んだソニーの時価総額（株価×発行株数）は、昨年5月には5兆円まで膨れ上がった。時価総額は企業の規模と市場からの評価を示す。2015年4～9月は上期としては5年ぶりの黒字で大手電機メーカーのトップに立ち、2016年3月期決算は1400億円の最終黒字を見込んでいる。
※週刊ポスト2016年2月12日号
