今後、日本にマルシェは根付いていくのだろうか。全国8都市でマルシェを開催している「マルシェ・ジャポン」の川久保篤さんは、生産者側にとってのマルシェの効用をこう語る。
「これまで生産者にとっては、スーパーやJA（農協）、飲食店など、作った生産物の出口が限られていました。これらには、形や品質を一定にしないと置いてもらえないといった制約もあります。マルシェが広がることで、生産者の販売チャネルが増えるとともに、生産者自身が“値付け”できるようにもなりました。また、マルシェは、生産者が消費者に直接、自分たちのこだわりを伝えられる場でもある。その際に消費者のニーズを直接聞くこともできますから、それを、生産に生かすこともできるのです」
そして、日本型マルシェの今後の課題については、「屋外が多いので、天候に左右されるという点がありますね。また、現在日本では基本的に、常温で管理できるものに販売が限られています。肉や魚といったメインディッシュになるものが売れないんですね。今後の拡大のためには、その点を考えていかなければいけないかもしれなせん」と話す。
生産者にとっても消費者にとっても、機会の増加であることは確かなマルシェ。2014年4月からは消費税が上がり、最近は野菜価格の高騰も懸念されるなか、マルシェは、より賢く楽しい買い物に一役買うかもしれない。
