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2015.02.11 07:00  週刊ポスト

【書評】中東の「怒りの表出」を地形や人口学から読み解く本

【書評】『地政学の逆襲 「影のCIA」が予測する覇権の世界地図』ロバート・D・カプラン著/櫻井祐子訳/奥山真司解説/朝日新聞出版/2800円+税

【評者】山内昌之(明治大学特任教授)

 変動する世界を理解するには、地形図や人口学の知識も有用である。それによって、従来の外交政策の分析は複合的になるだけではない。数世紀というスパンで物事を考える歴史学のように地理学も大きな役割を果たすことができるからだ。こうした著者の立場は、日本人拉致で注目を浴びているイスラム国の問題や中東の特質を考える上でも参考になる。

 たとえばイラクは、人間の通る道に二つの大河が直角に交わることで人間同士の対立を招き、それが悲観主義を育んできた、と著者は指摘する。他方シリアは、「無秩序に広がる砂漠のうえの人為的な領土」であり、アラブ世界の震源地であり続ける。北のアレッポは首都ダマスカスよりも、イラクのモスルやバグダードと強く結びついているという指摘は、現在の中東情勢を考える時に大いに興味深い。

 いま日本が人質解放で頼っているトルコは、時計回りにバルカン半島、黒海、ウクライナ、ロシア南部、カフカス、アラブ中東に勢力を及ぼす「混沌のなかの安定した土台」に他ならない。

 一方イランという「古代世界で初めて超大国になった国」は、シーア派の広がりもあって、その大きさが正式の地図の枠組みよりも大きかったこともあり、小さかったこともある。この伝でいけば、いまイスラム国がシーア派を敵視するのは、1979年イスラム革命の持続力を支えた官僚機構と治安部隊の緻密な運営によるイラク、シリア、レバノンに拡大するイランの力と脅威を正確に測定していたからともいえよう。

 著者は、中東の都市化と情報化が進むにつれ、大衆の怒りの表出はさらに激しくなると不気味な警告を発する。現実や幻想を問わず、「不公平を攻撃する群衆は新しいタイプの暴徒と化し、アラブの次世代の指導者は秩序を保つのに苦労するだろう」と予測する。この指摘は悲観的だが当たっている。イスラム国が終焉しても中東の暴力性が再燃し、持続することを予知させる本でもある。

※週刊ポスト2015年2月20日号

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