50年以上にわたる疫学研究として国際的にも評価が高い「久山町研究（ヒサヤマ・スタディ）」のリーダーを務めてきた清原裕氏はこの春、九州大学大学院第二内科での研究の舵取りのバトンを40代の二宮利治教授に渡し、サポート役へと退いた。プロジェクトは進化を遂げながら、新たな課題に挑戦している。

「現在の最大のターゲットは認知症です。患者の爆発的な増加は国の将来を左右する危機と考えており、チームの主力を割いています」（清原氏）

　厚労省は2012年時点の認知症患者数を462万人と推計しているが、「この推計値は低すぎる」と清原氏はいう。

「久山町の認知症発症の割合を全国に適用すると、国の推計より約90万人多い551万人に上る」

　久山町では1985年から2012年まで5回にわたり65歳以上の全住民を対象にした認知症に関する調査を実施しており、受診率は92～99％と驚異的なレベルに達している（国推計の根拠となる調査の受診率は69％）。

　過去5回で高齢者認知症の有病率が6.7％から17.9％まで急増している。認知症患者の6割を占めるアルツハイマー型に限れば、約9倍に増えていた。

「脳卒中が減っていくのと反対に急激に増えたのが認知症でした。調査ごとの年齢構成の違いを考慮しても増えており、認知症の発生率は高齢化のスピードを上回っているといえます。そこで、認知症増加の要因は、高齢化以外にもあると考えたのです」

　その要因は追跡調査によって明らかになった。これも「糖尿病」だ。15年間の糖負荷試験の結果と認知症発症の関係をみると、糖尿病患者のアルツハイマー型発症リスクはそうでない人の2.1倍に上ったのだ。