本人はお金にこだわりはないようだが（写真：時事通信フォト）
かつてダルビッシュ有はレンジャーズと6年総額6000万ドル（当時のレートで約46億円）、田中将大はヤンキースと7年総額1億5500万ドル（同約161億円）という大型契約を結んだ。しかし日本ハム・大谷翔平（23）の場合、その期待の大きさとは裏腹に、昨年12月に導入されたメジャーの新労使協定によって大きく制限される。
「この新労使協定は、25歳未満の外国人選手と各球団の契約金の総額を年間575万ドル（約6億3250円）までに限定している。大谷を獲得した球団は6年間の保有権を持つが、年俸に関しても3年目までは54万5000ドル（約6000万円）以下に抑えられる。非常に球団に有利な契約といえる」（スポーツ紙デスク）
契約金575万ドルは、全て大谷に使われるわけではない。各球団はすでに中南米出身選手との契約に費やしているため、最も予算を残しているレンジャーズでも353万5000ドル（約3億8885万円）で、次点のヤンキースが335万ドル（約3億6850万円）。インディアンスやロッキーズは1万ドル（約110万円）しか残っていない。
「25歳になるまで2年待てば、総額2億ドル（約220億円）の契約もありうるが、今オフなら契約金プラス年俸6000万円。日本ハムへの譲渡金2000万ドル（約22億円＝上限額）とはいえ、これほどの“お買い得”はない」（同前）
しかしここに来て、ポスティング制度そのものに変化が起きようとしている。
