生徒たちの未来を見ていない「新学習指導要領」の罪深さ

　ゆとり教育は失敗だった──と語る識者が最近は多い。その反省をもとにしたのかどうかは分からないが、学習指導要領の改訂が進められている。経営コンサルタントの大前研一氏が、新学習指導要領について考察した。

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　2022年度から実施予定の高校の学習指導要領改訂案が2月半ばに発表された。そこには「知識の理解の質をさらに高め、確かな学力を育成」「知・徳・体にわたる『生きる力』を子供たちに育む」「主体的・対話的で深い学びの実現」といった美辞麗句が並んでいる。だが私は、この新指導要領が生徒たちに壊滅的な悪影響を与えるのではないかと危惧している。改訂案は21世紀の世の中に全く対応できていないからだ。

　これからの教育に求められるのは、児童・生徒一人一人の長所や特性を把握し、それに合わせた個別のプログラムで能力を伸ばしていくことだ。子供たちの将来は答えがすべて違うのだから、教え方もカリキュラムや時間配分も個人によってすべて違うべきなのである。生徒本人の希望を聞きつつ学ぶ意欲をかき立て、その子が2040年に活躍している姿を思い描きながら個々の能力を伸ばしていく──。それこそが今後の教育に求められることなのだ。

　たとえば、ベルリン・フィルハーモニー管弦楽団コンサートマスターの樫本大進さんのような世界的に活躍している音楽家、あるいは平昌五輪で金メダルを獲得した羽生結弦さんのような傑出したスポーツ選手を育てるのと同様に、「この子はどうすればもっと能力を伸ばして世界で活躍できるようになるのか」と個別に考えるテーラーメイドの教育をすべきなのだ。