「MGC」の上位3人はもちろん厚底だった（右から中村匠吾、大迫傑、服部勇馬。写真／共同通信社）
東京五輪開幕まで半年を切るタイミングで突如、浮上したナイキの“厚底”シューズ、『ヴェイパーフライ』シリーズの規制問題。新記録連発でマラソン界を席巻してきた“魔法の靴”が禁止となれば、影響は甚大である。
もちろん、売上高約4兆円を誇るナイキにとっても大問題のはずだが、実は今回の規制騒動がナイキにとってプラスに働くという見方も存在する。
ロイター通信（1月17日付）は、市場調査会社エヌピーディー・グループのスポーツ業界アドバイザーであるマット・パウエル氏の「規制すべきかの議論が起きたことで、逆にナイキの売り上げは増加する」との見方を報じている。その理由を同氏は、仮に競技での使用が規制されたとしても、「アマチュアランナーはこのシューズで走れるからだ」とした。
スポーツライターの酒井政人氏もこうみている。
「そもそも世界陸連が現行モデルを規制できるか疑問ですが、何らかの規制をするにしても世界陸連に登録されたトップアスリートが対象。市民マラソンに参加する一般ランナーには関係ない。3万人が参加するようなレースもあるわけで、全員のシューズをチェックするのは不可能でしょう」
となれば、騒動がむしろ巨大な“宣伝効果”を持つ可能性すらある。歴史を振り返っても、ナイキはこうした逆境をビッグビジネスに変えてきた。
