東大院教授「早生まれの不利は大人まで続く」研究結果発表

　昔から「早生まれ（1月〜3月生まれ）」は学校生活で損をするといわれてきた。特に幼少期では生まれた月の違いによる成長差は大きく、学年内で“最年長”の4月生まれの子供は相対的に体格がよく、勉強やスポーツに秀で、リーダー的な存在になりやすい一方で、“最年少”の3月生まれは何事にも遅れがちになるといわれる。

　こうした差があるのはせいぜい小学校までの間だけで、年齢を重ねると差はなくなると誰しも考えている。しかし、労働経済学を専門とする東京大学大学院経済学研究科の山口慎太郎教授は、7月11日に公表した論文（Month-of-Birth Effects on Skills and Skill Formation）で、生まれ月による差は想像以上に長く続くとする研究結果を発表した。

「早生まれの不利は、高校入試にもあらわれています。3月生まれと4月生まれで入学した高校の偏差値を比べると4.5も違います。大学の進学率も早生まれのほうが低く、これは日本に限らず、アメリカやカナダでも同じ傾向があります。さらに早生まれの不利は大人になっても消えず、早生まれの人は30〜34歳の所得が4％低くなるという研究報告が出ています」

　統計的に、3月生まれと4月生まれで高校の偏差値が4.5も違うというのは、かなり衝撃的な結果だ。しかも、30代前半になっても、その影響は所得格差という形であらわれるというのである。

　なぜこんなことが起きるのか。山口教授によると、理解の鍵になるのは「認知能力」と「非認知能力」という概念だという。