多くのステージを手がけてきた舞台監督及び舞台制作の会社、クリエイト大阪の代表取締役・長野真梧氏は、「弊社はスタッフとしての舞台監督会社ですが、ワクチンパスポートの提示などに関しては、『主催者側の判断に任せる』が現状で一番近い回答です」とコメントする。
「現状、弊社が関わっているコンサートなどで来場者へのワクチン接種証明(もしくは当日PCR陰性証明)の義務を課しているものは見当たりませんが、感染状況によりチケット販売条件に加えていく動きはあるかもしれません。
ワクチンパスポートを現場に導入するにあたって、若年層へのワクチン接種が遅れている現状は課題のひとつかと思います。業界内では、スタッフ側へのワクチン接種義務のようなことは増えており、音楽4団体職域接種での接種促進を行っております」(長野氏)
これまで通りの警戒体制が続くとの見方も
また、年間約100本のトークイベントを開催するイベンターでライターの大坪ケムタ氏は、「現状では自分の主催イベントで、『入場時ワクチンパスポート必須』を打ち出す予定はありません」とコメントする。
「自分がイベントを行っているライブハウス級の会場では、デルタ株が拡大した今夏も臨機応変な対応をとったところが多く、パスポートの有無だけで入場を判断するケースは少ないと思います。ですが、感染拡大リスクの高いホール級以上のイベントでは導入するところも多そうですね。
ただ、このコロナ禍の中でもライブに来ることに慣れているお客さんは、この1年間でのライブハウスの感染対策を見てきているので、もしパスポートを導入したとしても前向きに受け入れてくれる人が多いと思います。
自分も出演者・会場の要請があれば従うつもりですし、ライブ中の演者と観客の距離が近いステージが売りのグループなんかはパスポート提示を導入するところも出てくるのではないでしょうか」(大坪氏)