しかし、原がどういう形で産業の振興をめざしていたかは、その外交的姿勢から読み取ることができる。原の基本的外交姿勢というのは、英米と協調し中国の内政には不干渉の立場を貫くことであった。つまり、大戦による特需は無くなったものの国産トラックが初めて生産されたように、特需がもたらした蓄積で産業の育成を進め、国際関係を改善して貿易を盛んにし国を富ませる、というものだったろう。
それでおわかりと思うが、四大政綱の最後の項目「国防の充実」はどぎつい言葉で言えば「口だけ」であって、原は本気でやる気は無かったということだ。原が首相となった一九一九年(大正8)九月の時点では、第一次世界大戦はまだ続いていたが、これがドイツ側の敗北で終わるだろうということは誰の目にもあきらかだった。実際、その年の十一月にドイツの実質的降伏によって戦争は終わった。これから世界は、平和を求め戦争を嫌う風潮に入るだろう。
しかし軍部は、陸軍も海軍も完璧な国防を求めて師団の増設や艦隊の増強を求めてきている。こういうことに予算を使えば、せっかく日本を大経済国家として成長させるチャンスを逃すことになるし、英米との対立も招きかねない。ただ、そこで「軍部よ、カネは出さないぞ」と言わないのが、政治家原敬の真骨頂と言うべきところだ。
そんなことを言えば、軍部は大反発する。倒閣に走るかもしれない。山県有朋の策謀によって陸相海相現役武官制も健在だから、軍部を敵に回すことは避けたい。だから逆に「国防の充実」つまり「軍備充実にカネは出しますよ」と言った。しかしこれから先、世界は戦争を抑止する方向に向かう、それは国際協調しての軍縮あるいは国防費の削減などが共通目標になるだろうから、そのときに原は「私は希望どおり軍備を拡張するつもりだったけれども、国際会議の結果それはダメになった」と言えばよい。こうすれば軍部を敵に回さずに済む。
原は、こういうところが優秀な政治家なのである。だから誤解もされてきた。だが、原の真意がそこにあったことは、翌年開催されたパリ講和会議に派遣された日本代表を見ればわかる。このことについては『逆説の日本史 第二十八巻 大正混迷編』で詳しく述べたが、日本の首席全権は常に山県有朋と対立し日本を平和的な方向に向けようと努力していた元老西園寺公望である。
西園寺はこのころ、健康に不安があった。そうした身ではるばるパリまで行くには相当な身体的負担が伴う。しかしそれが実現したのは、原がぜひともと拝み倒したからである。そしてそれを補佐する牧野伸顕も、西園寺と政治的方向性は同じである。このメンバーを選んだのは原だ。
たしかに、日本代表は「青島の戦い」で得た山東省の利権にはこだわった。それを放棄するなどと言えば軍部は納得しないからだ。しかし同時に、人類史上初めての「人種差別撤廃条項」を新しくできる国際連盟の規約に盛り込もうと努力した。左翼学者は山東省の利権を得るためにバーターとして持ち出したのだなどと悪口を言うが、すでに述べたように日本代表はそれを取引材料には使っていない。当時、アメリカで日本人移民への排斥運動が始まっていたので、それをけん制する意図はあったかもしれないが。
とにかく、準備会議では過半数の賛成も得たのである。だが、「アングロサクソン連合」を代表するオーストラリアやアメリカ保守派の陰謀によって条項は葬られてしまった。ここで注意してほしいのは、この時点での日本政府のトップは西園寺では無く、原だということだ。首相の了解無しには、日本代表といえども勝手には動けない。つまり、人種差別撤廃条項推進については原も了承していたということだ。