藤川監督にとって頭の痛い問題
そうしたなかで状況が少し変わったというのは阪神の元球団関係者だ。
阪神は2024年オフにポスティングによるメジャー移籍を求めたエース格・才木浩人の訴えを退けている。佐藤を認めれば、才木や森下、石井大智らメジャー志望組が一斉に動き出しかねず、藤川監督にとっても頭の痛い問題なのだ。元球団関係者が言う。
「ポスティングを認めない球団の姿勢を見て、佐藤サイドもメジャー行きの作戦を変えたとされる。資金力豊富な阪神は譲渡金目当てに認めることはないとわかったし、代理人の強引な手法に批判があがって佐藤の周辺からも戒める声が届いているといいます。
新たに注目されるのが、『2027年オフ』の動き。佐藤がポスティングを使わずにメジャー行きを探れる海外FA権を手にするのは最短で2029年オフだが、国内FA権は最短で2027年オフに取得できる。FAで国内の他球団に移籍し、契約条件にポスティング容認を盛り込む方法があるのです。佐藤は海FAよりも少なくとも1年早くメジャー移籍できるし、移籍先の国内球団も譲渡金が入ってくる」
ヤクルト・村上宗隆の譲渡金が10億円、巨人・岡本和真は17億円で、佐藤も10億～15億円の譲渡金が支払われると見られる。
「この“抜け道”があるとなると、阪神も2027年オフにはメジャー行きを認めざるを得ないのではないか」（前出・元球団関係者）
逆に言えば、今オフのメジャー移籍はなくなったと見られているわけだ。今オフは、MLBのオーナー側と選手会側とで、12月1日に期限切れとなる労働協約改定の交渉が行なわれる。今回も交渉難航が予測され、球団側によるロックアウトの可能性が高い。そのため今オフに契約交渉ができなくなることも影響しているともいわれる。
阪神で監督を務めた藤田平氏はこう指摘する。
「佐藤はポスティングによるメジャー移籍を強く望み、球団は権利を取得するまでは認めないと平行線を辿っている。球団が待てというなら、選手は待つしかない制度です。球団が譲渡金を欲しいならすぐにでも出すでしょうが、阪神は違うからね。球団にも都合があります。佐藤のメジャー行きが避けられないとしても、移籍までに立石を育てたいでしょうからね。
村上や岡本の活躍を見て、佐藤もメジャーで通用すると思っているはず。3割5分近い打率をキープしているのも自信になっているでしょう。以前は振り回すだけだったのが、追い込まれると逆方向にミートするようになった。成長を感じますよ」
そうした成長で藤川監督にとってますます手放せない存在となっているわけだが、いつが移籍のタイミングとなるのか、引き続き目が離せない。
※週刊ポスト2026年7月17日号
