原の「やり残した仕事」
原の死は暗殺によるものだから、文字どおり急死である。しかし国政は一日の遅滞も許されない。
まず決めねばならないのは後継総理だったが、なにしろ「原に代わる政治家はいなかった」。山県は「困ったときの西園寺」で西園寺公望に依頼したが、このころは西園寺も高齢のうえに健康を損ねていて、到底総理の激務は務まらないと辞退した。
結局、高橋是清蔵相が兼任の形で総理の座を引き継ぐことになったが、暫定政権であることは誰の目にもあきらかであり、残された原内閣の面々は原の「やり残した仕事」であるワシントン条約締結に全力を注ぐことを確認した。
いま、「ワシントン条約」をネットで検索すると「絶滅の恐れがある野生動植物の保護のための条約」という説明のほうが先に出てきてしまうが、ここで言うワシントン条約というのは、正確には「ワシントン海軍軍縮条約」で、世界の三大海軍国であったアメリカ、イギリスそして日本が新しい国際秩序を構築することをめざすものであった。
いくつかの事例で説明したように、このころの日米関係は良好とは言えなかった。「ラングトン大尉誤射事件」に関する分析報告書にも「日米戦争」などという物騒な表現がすでにあったことは述べた。
背景にはアメリカ側の「日本はアメリカの中国進出を妨害している」という決して思い込みとは言えない事実があり、一方で日本は「アメリカのウッドロウ・ウィルソン大統領は人種差別撤廃に消極的であり、アメリカは日本移民を弾圧している」というこれも決して思い込みとは言えない事実があった。
ところが、民主党のウィルソンが任期中に脳卒中で倒れて執務不能になり、結局次の大統領選で共和党のウォレン・ハーディングが当選すると、新大統領は日米間の諸問題を改善するためワシントンでまずは軍縮について話し合おうではないかと呼びかけてきたのである。
いまでも民主党大統領から共和党の大統領に代わったり、逆に共和党の大統領から民主党の大統領に代わったときなどに政策が大きく転換されることがあるが、この申し出は原にとっても渡りに船だった。なぜなら、原は前にも述べたように無制限な軍拡には反対で、そんな金があるなら鉄道など国内インフラの整備や教育につぎ込むべきだと考えていたからである。
だが、自分の口から軍縮を言い出すのはまずい、それは陸海軍から睨まれ、無用の対立を招くことになる。だからこそアメリカから呼びかけてくれたことは、原にとってありがたいことだった。
