日本株に絶好の買いのチャンスが訪れている。アベノミクス相場が一息つき、株価は今年に入ってから上値の重い展開が続いているが、再び上昇トレンドを迎えそうなのだという。多くの政財界人がそのマーケット予測を頼る「経済の千里眼」こと国際金融コンサルタントの菅下清廣氏が語る。
「世の中のあらゆる事象にサイクルが存在するように、金融マーケットにも一定のサイクル、つまり“波動”があります。過去のチャートを丁寧に分析していくと、その“波動”の特徴がつかめ、相場の未来まで予測できるようになるのです。この波動理論の観点からいくと、日本はすでに“資産インフレ相場”の前兆が訪れています」
菅下氏によると、相場の動きを予測するために重要な指標のひとつが“日柄（＝時間）”。日経平均株価は、2013年12月30日に高値1万6291円をつけて以降、膠着状態に入っているが、その状態から脱しつつあるのだという。
「もみあいの波は、永遠に続くわけではありません。一定の周期を経て上昇か下降に向かいます。過去のチャートを分析すると、どんなに長くても半年あるいは1年ぐらいを転換点としてトレンドが変わっています」
つまり、もみあいの波はどんなに長くても1年まで。そこから上昇か下降へと向かうという見方だ。菅下氏によると、相場にはすでに上昇トレンドへの転換サインが出ているのだという。
「東証1部の日経平均株価はまだ膠着状態が続いていますが、実は東証2部やジャスダック、マザーズといった新興市場をみると、2013年12月から約半年経った今年5月下旬を底にして急上昇を始めています。これは個別企業の業績がよくて買われたのではなく、金融緩和によるカネ余りで新興市場に資金が向かったため。
金融緩和によって株価が上がる“資産インフレ相場”が訪れているのです。この“資産インフレ相場”では、個別銘柄でみれば、株価を3倍、4倍へと伸ばすものも多数出てくると私は予測します」（菅下氏）
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