「頭痛で脳波を調べるのは無意味」「前立腺がんのPSA検査はほとんど無意味」──アメリカの各医学会が、これまで行なわれてきた医療行為のなかで「無駄なもの」を追放するキャンペーンを始めている。
こうした患者優先の医療は日本にも波及してくるのか。『絶対に受けたくない無駄な医療』（日経BP社）でこの取り組みを紹介した医療経済ジャーナリストの室井一辰氏が解説する。
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アメリカの医学会ではいま、「チュージング・ワイズリー（賢い選択）」というキャンペーンが行なわれている。2011年に米国内科専門医認定機構（ABIM）財団という非営利組織が始めたもので、2013年末までに71の医学会や団体が参加している。
それぞれの分野で行なわれている無駄な治療や検査をピックアップして、国民に公表するという画期的な取り組みだ。現在までに、およそ50の医学会などがすでに約250項目について「無駄な医療」と認定している。
例えば、がんの中にはいきなり手術をするのを避けた方がよいがんも存在しているのは意外と知られていない。それは前立腺がんである。
前立腺がんは「前立腺特異抗原（PSA）」という物質の値を血液検査で測定できるようになっている。前立腺がんの可能性をその値の高さから判断できるのだ。結果として、前立腺がんが疑われて、前立腺に針を刺す精密検査からがんが判明する人が増えている。
ただし、そのなかで命に関わるがんは意外と少ない。
米国をはじめ、前立腺がんが見つかっても、定期的な検査をするのみで、手術をしない「アクティブ・サーベイランス」という考え方が一般化している。臨床研究の結果、アクティブ・サーベイランスでがんが広がらないかを検査しながら、本当に治療が必要なタイミングを探るだけでも、命を脅かすことはないと分かってきている。
逆に言えば、日本では、前立腺がんが見つかったら、すぐに手術しましょうという場合も珍しくないはずだ。
