近年、「生物多様性」というキーワードをよく耳にする。いわく、「生物の種類が年々減っている」「絶滅危惧種を守らなければいけない」……至極ごもっともに思えるこれらの主張。だが、果たしてそれは本当か？ 話題の新刊『生物多様性のウソ』（小学館101新書）を著わした武田邦彦氏が、そこに潜む偽善と欺瞞を喝破する。
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ハマダラカという蚊によって媒介されるマラリアという病気は、ペストやコレラなどと並ぶ人類の最大の病気です。第二次世界大戦後、殺虫剤のDDTが発明され、国連は「マラリア撲滅運動」を展開。アメリカ、ヨーロッパ、日本などの主要な先進国のマラリア患者数は1960年までにほぼゼロになりました。
DDTは極めて優れた殺虫剤で、昆虫の神経細胞を選択的に破壊するので、人間やほ乳動物、鳥類などには影響がなく、虫だけを殺すことができます。DDTのおかげで、マラリアの撲滅は時間の問題と考えられていました。
ところが、1963年に生態学者のレイチェル・カーソンが『沈黙の春』を出版し、農薬による自然破壊を警告しました。彼女の着眼点は評価できるものですが、学問的に言えば、「DDTが鳥類に（直接）害を及ぼす」という見解は間違っていました。実際にはDDTの使用で昆虫が減ったため、それをエサにしている鳥が減ったのです。この問題は「DDTの使用量を制限する」ことで解決できたはずですが、環境運動家が社会問題として取り上げて騒いだため、学問的に冷静で合理的な判断をすることが不可能になり、一気にDDTは製造禁止にまで突き進んでしまいました。
DDTの代わりに人間や他の動植物にも多少害のある農薬が使われるようになっただけでなく、DDTが使えなくなったために発展途上国ではマラリア撲滅計画が頓挫し、4000万人もの人々が犠牲になったのです。今も毎年100万～200万人の犠牲者を出しています。
環境運動では、物事のある断面だけを取り出して社会問題にする傾向があり、科学と無縁の世界に陥りがちです。「生態系を守る」とは、害虫を守って開発途上国の人間を見殺しにすることなのでしょうか。
