三越伊勢丹の富裕層狙いに大丸松坂屋は大衆志向で二極化進む

　高級時計や宝飾品、ラグジュアリーブランドの売れ行き好調で、小売業界の巨人であるデパートは長い冬の時代から抜け出そうとしている。

　2012年の全国百貨店売上高は6兆1453億円（日本百貨店協会調べ）。16年連続前年割れの低迷期は何とか回避し、今年に入ってからも2か月連続でプラス成長を続けている。最近では東急線と地下鉄・副都心線が直結したおかげで、新宿3丁目の伊勢丹に客足が伸びるなど、追い風も味方する。

「新宿伊勢丹本店といえば、腐ってもファッションの本丸みたいな存在。それが景気回復期待と交通網の整備で、より大きなアドバンテージを得た」（業界関係者）と、本物の復活を予感させるコメントも相次ぐ。

　だが、このまま高額消費マインドが膨れ上がり、百貨店はバブル期のような賑わいを取り戻せるのかは、甚だ不安要素が多い。流通コンサルタントの月泉博氏がいう。

「たまたまアベノミクス効果で潤っているように見えますが、百貨店に占める美術・宝石・貴金属といった高級品の売り上げは8％に過ぎません。もし、7月の参院選、はたまた現政権の“錦の御旗”ともいえる消費税増税前にアベノミクスの化けの皮が剥がれるようなことがあれば、またデフレ時代に逆戻り。百貨店から人々の足が遠のくばかりです」

　現在、百貨店は再編を繰り返しながら主要5グループが伝統の暖簾を守り続けている。三越伊勢丹ホールディングス（伊勢丹・三越）、Jフロントリテイリング（大丸・松坂屋）、高島屋、セブン＆アイ・ホールディングス（そごう・西武）、エイチ・ツー・オーリテイリング（阪急・阪神）。

　この中で、もっとも百貨店不況に強い危機感を抱き、矢継ぎ早に経営改革を進めてきたのが、Jフロントだ。大丸と松坂屋の経営統合を皮切りに、人員削減、不採算店の閉鎖、プラザ（雑貨店）やパルコ（ファッションビル）の買収、ピーコックストア（食品スーパー）の売却と、「選択と集中」を進めた結果、苦しむ他社を後目に2013年2月期の売上高1兆円超、営業利益300億円を達成しそうな勢いを見せる。

「脱・百貨店」を掲げて大丸の社長時代より16年もの間、改革に大ナタを振るったのは、奥田務会長である。トヨタ自動車元会長の奥田碩氏の実弟でもある務氏が標榜してきたのは、いわば「百貨店のショッピングセンター化」だ。月刊『BOSS』編集長の河野圭祐氏が解説する。

「専門バイヤーが商品の買い付けから品揃えまで決める従来型の『自主運営』から、ユニクロやヨドバシカメラなど大衆に人気の売れ筋テナントを入居させて集客と利益を稼ぐ『専門店ビル化』、いわば場所貸しビジネスに特化したのです」

　ショッピングモール、総合スーパーなどの台頭で小売業態の垣根がなくなっている時代だからこそ、敢えて「総合小売り（マルチリテーラー）」への変貌を目指した。古株の百貨店マンから「亜流に過ぎず、もはやJフロントは百貨店ではない」との批判も浴びたが、奥田流は確たる信念をもって貫かれた。

　その奥田氏は、「改革の基盤はできた。今後の成長は新たな経営陣で」と経営の第一線から退く意向を固めた。4月からは代表権のない取締役相談役として百貨店の将来を見守ることになる。だが、順風満帆に見えるJフロントにも課題はある。

「買収したパルコは改装する上野の松坂屋にも入る予定ですが、同業態のルミネに押されて、かつてのセゾングループの輝きはありません。Jフロントの傘の下でどれだけ相乗効果が上げられるか疑問です。また、大丸東京店の好調、銀座松坂屋の建て替えと明るい話題は多いものの、東京での存在感は在京連合の百貨店と比べてまだ一段落ちますし、さらなるブランド力の強化は必要でしょうね」（河野氏）

　前出の月泉氏は、今後の消費税増税後の景気次第では、百貨店業界に新たな再編劇が起こる可能性もあると指摘する。

「三越伊勢丹が富裕層マーケットに狙いを絞り、Jフロントは大衆志向を強くする。この2極化の流れに乗り切れず、特徴のない百貨店はいつ再編の渦に巻き込まれても不思議はありません。さらに、売り上げが伸びない電鉄系の百貨店は、どこかのグループに吸収合併されるか大同団結するしか生き残りが難しくなるかもしれません」

　事あるごとに「お客様とともに永遠に変わり続けなければ生き残れない」と語っているJフロントの奥田氏。いかに“伝統商法”に安住しない臨機応変なビジネスモデルが築けるかが、今後、百貨店には問われているのかもしれない。