消費増税後の買い控えも懸念される中、単なる“場所貸し”ビジネスでは限界があると指摘する向きもあるが、月泉氏はその見方には否定的だ。
「百貨店のバイヤーが主導権を握って自主企画売り場を増設する流れがありますが、委託販売でテナントに競わせているからこそ、名だたるブランドもイチ押しの商品を陳列して最高のMD(商品化計画)をしようとする。売り場のテンションを保つという意味では、一概に場所貸しが悪いともいえないのです」
旺盛な個人消費を冷え込ませないためにも、改めて百貨店の実力が問われる年になりそうだ。