テーマパーク「ユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）」を運営するユー・エス・ジェイは、2007年に東証マザーズに上場したが、その後は入場者数が落ち込むなど低迷し、ゴールドマン・サックスなどによるTOB（株式公開買い付け）が成立して2009年に上場廃止となった経緯がある。しかし、そこから盛り返して入場者数は増加傾向で、そこにハリー・ポッター効果も加わって業績は絶好調、それを受けての再上場となる。
再上場で利益を狙う投資会社（ゴールドマン・サックス）の傘下にあるため、投資会社の思惑次第で上場後の上値が抑えられる危惧は確かにある。だが、同様に米投資会社傘下だった西武ホールディングス（2014年4月再上場）の株価が初値より5割以上値上がりしていることを見れば、さほど懸念はないだろう。
何より、市場の物色テーマとなっている円安によるインバウンド（訪日外国人増加）効果の追い風を受けて成長性は高いと思われ、株主優待の期待も大きく、中長期保有でも安心感があると考えられる。
家電量販店大手のヨドバシカメラも同様に、インバウンド効果の恩恵を受けるだろう。株主優待狙いの買いが集まることも期待でき、セカンダリーの上昇期待は大きい。
以上に挙げた4つはいずれも大型案件だけに、日本郵政に限らず、公募価格で手に入る可能性は高そうだ。上場後の値動きも見極めつつ戦略を練ってもらいたい。
※マネーポスト2015年春号
