2015年のIPO件数は、前年を上回る80～90件程度が予想されている。2014年はリクルートホールディングス（東証1部・6098）の大型上場が話題を集めたが、今年注目を集める大型案件にはどのようなものがあるか。投資情報サイト「東京IPO」編集長・西堀敬氏が解説する。
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今年これからIPOが予想される大型案件の中でも、特に注目されるのが日本郵政、LINE、ユー・エス・ジェイ、ヨドバシカメラという4つの案件だ。
何より市場関係者の耳目を集めるのは、市場からの調達資金が1兆～1兆5000億円と予想される日本郵政。政府が株式の100％を持つ日本郵政と、その金融子会社のゆうちょ銀行、かんぽ生命保険の3社同時上場となり、上場時の時価総額が7兆円を超えた1998年のNTTドコモに匹敵する大型案件となる。
これほどの大型案件だと裾野が広く行き渡りそうなので、公募価格で取得できる可能性も高いと思われる。ただし、今後の成長性には疑問符がつくので、公募価格と比べて初値が大きく上回る期待は薄そうだ。長期保有をしてコツコツ配当を狙う銘柄ではないか。
2014年中のIPOを先送りした無料通話アプリのLINEも、秋頃の上場が予想されている。LINEは日本のユーザー数が多く認知度も高いので、公募価格に対して初値が高くなると思われ、「公募価格買いの初値売り」戦略が通用するだろう。
ただし、上場すれば時価総額が1兆円を超えそうな大型上場なので、上場後の株価の値動きは地合いに左右されやすい。特に日本郵政の上場時期との兼ね合い次第となることは否めなさそうだ。
その2社以上に投資妙味があると考えるのが、ユー・エス・ジェイとヨドバシカメラだ。公募買い初値売り戦略とセカンダリー狙い戦略の、どちらも有効だと見ている。
