中国ショックが尾を引く中、それにもかかわらず、インデックスファンドが注目されているのは、インデックスファンドの商品性が大きく改善しているためである。
まず、従来よりも運用コストを引き下げたインデックスファンドが登場している。例えば、9月より一般販売が開始された、「三井住友・日本債券インデックスファンド」（三井住友アセットマネジメント）は、信託報酬が0.1728％（税込。以下同）と、既存の同じカテゴリーのファンドの約3分の1程度となっている。この水準は、同カテゴリーの上場投資信託（ETF）の信託報酬をも下回るものだ。
運用会社の三井住友アセットマネジメントからは、他にも3本のファンドが同時期に一般販売されているが、いずれも最低水準の信託報酬を実現。もともと、確定拠出年金（DC）向けとして販売・運用されていたため、新しくファンドを組成するよりも、運用側の費用が割安となる点を活かしている。
DC向けファンドを一般販売するケースは、以前からあり、低い信託報酬が魅力だった。それが、ここにきて、さらに引き下げられた格好だ。コストはファンドのパフォーマンスに直結するだけに、こうしたファンドが増えていくことを期待したい。
また、ニッセイアセットマネジメントには、「購入・換金手数料なしシリーズ」というインデックスファンドのシリーズがある。購入時の販売手数料が無料の「ノーロード型」と呼ばれるファンドは多いが、換金手数料も無料となるファンドは珍しい。2015年に入ってから、JPX日経400に連動するタイプや、バランス型も設定されている。
※マネーポスト2016年新春号
