寄付する芸能人へのバッシング　日米文化の違いから解読

　熊本地震の被災地を支援する芸能人に対し、ネット上でしばしば「売名」だという批判が出る。しかし、寄付が一般的になっているアメリカではそのような批判は少ないという。日米の文化に造詣が深い映画評論家の町山智浩氏が指摘する。

「『寄付大国』と呼ばれるアメリカと比べると興味深い。アメリカ人は“寄付は税金対策の選択肢”と考えています。自分が稼いだお金を税金でとられて、何に使われるのかわからないぐらいなら、自分が支援したいところに直接お金を出したほうがいいと考えているわけです。だから、売名が目的ではないし、寄付をした人が偉いというわけではない。それは税金対策で、自分の好きなことにお金を使っているわけですから。一方で、日本では寄付を“施し”であると受け取る感覚が強い」

　寄付を“施し”と捉えると、「上下関係」ができる。寄付する側が偉くて、寄付される側が一段低いというイメージ。だから、若い世代、とくに「若い女性」が寄付をすると、“何を偉そうに”と思われ、炎上を招きやすいのかもしれない。たとえば、500万2000円を寄付し、インスタグラムに振込明細の写真を公開した紗栄子（29才）の例などはそうだし、2013年9月に益若つばさ（30才）が「東日本大震災を風化させたくない」とフリーマーケットの売り上げを日本赤十字に寄付したときも、大きなバッシングが起きた。

「たしかに、アメリカでは有名人自ら“いくら寄付した”と公表することは少ない。多いのは、チャリティー団体の発表で判明するケースです。団体にとってはさらなる寄付を受けるいい宣伝になるし、有名人自身も発表自体を嫌がることはありません」（町山氏）

　日本の場合、寄付を受けた団体が大口の寄付者を公表するケースは稀だ。だから、有名人がいくら高額寄付をしていても、その多くは表に出ることはない。だから、一部で寄付を公表した芸能人がいると、逆に目立ってしまう。コラムニストの小田嶋隆氏が言う。

「有名人の社会的役割というのは、寄付したことを公表することにあると思います。ハリウッドセレブは目立つように寄付するじゃないですか。個人としての売名もあるかもしれませんが、社会における役割として、ボランティア活動や寄付をしているのだと思います」

　そもそも海外に比べ、日本人には寄付文化が根付いていないといえる。日本人が1年間で「寄付」に使う金額全体は2009年の約1.1兆円から、2011年の東日本大震災を経て、2012年の約1.4兆円まで増えている。それでもアメリカは27.2兆円（2012年）で、1人当たりの平均寄付額は日本の11倍を超える。

※女性セブン2016年5月12・19日号