年明けから大幅な上昇を見せた日本の株式市場。注目を集めているのが、兜町関係者がこぞって熟読し、相場動向をピタリと言い当てることで知られる金融情報サイト『闇株新聞』が、「今年はバブル元年」と宣言したことだ。闇株新聞を主宰するA氏は「2017年バブル」は1980年代バブル同様、今後3年間は続くと予想する。その中で個別銘柄の選び方をA氏に聞いた。

　A氏が勧めるのは、安定した大企業の株だ。

「円安で輸出企業が好調になるため、トヨタやホンダなど日本を代表する輸出企業は安心できます。通信、電力、ガスなどの業界やJT、NTTといった、国の規制に守られて潰れるリスクの少ない会社も買いです。NYダウなどに採用されている代表的な米国企業を指す『ブルーチップ銘柄』もお勧めできます」

　一方で、よくわからない材料で上昇している銘柄は要注意だという。

「1980年代バブルの時、銀行は見かけ上の利回りが高利なハイイールド債や劣後債などを顧客に売り付けました。今回のバブルでも同じことが予想されますが、特に、いざという時に流動性が消えてしまうようなものは最初から手を出さないことです」（A氏）

　一方で、フィスコ株式・為替アナリストの田代昌之氏は中小型株を推す。

「流動性が低い中小型株には短期売買を手がける投資家が殺到して、高騰する銘柄が出てくるはずです。今年は本格的なAI（人工知能）元年だけに、人間の好みを選別する人工知能『KIBIT』を開発したFRONTEO（マザーズ・2158）を狙いたい。トランプ氏がシェール関連の規制緩和をコメントしたことから、北米のシェールガス生産に使用される遠心分離器を手がける中堅機械メーカーの巴工業（東証1部・6309）も大化けする期待がある」

　マーケットバンク代表の岡山憲史氏が期待を寄せるのは「内需関連」だ。

「トランプ氏に追随して、安倍首相も内需喚起策を打ち出すはずです。内需関連では、スマホゲームの開発・運営が主力のマイネット（マザーズ・3928）が一押し銘柄です」

　本格的なバブルの到来が迫るなか、プロたちは次々と“仕込み”に動き始めている。

※週刊ポスト2017年1月27日号