日立　トヨタに次ぐグループ従業員擁する巨大企業に成長

　日立グループが1973年から40年以上にわたって放映する有名なテレビCMでは、大きな樹木をバックに日立のグループ企業がエンドロール形式で紹介される。日立グループの総合力と成長性、事業の幅広さ、力強さを1本の大樹で表現したという。

　その裾野は広く、家電、情報・通信システム、原子力・火力発電などのエネルギー関連、鉄道、建設機械、自動車部品、金融サービスなどを手がけるグループ企業は実に914社を数える。

　ライバルとされてきた東芝やシャープが凋落し、ソニーやパナソニックにかつて世界を席巻したような勢いが感じられない中、日立の2015年度（2016年3月期）の売上高10兆343億円、純利益2947億円、総従業員数33万5244人は総合電機業界で最大規模と、その安定感は際立っている。

　国内の全業種を見渡しても、トヨタ自動車（34万8877人）に次ぐグループ従業員を擁する巨大企業に成長した。『経済界』編集局長の関慎夫氏は、同社をこう位置づける。

「日立が現在、最も力を入れているのが、あらゆるモノがインターネットにつながる『IoT（モノのインターネット化）』や『AI（人工知能）』を活用した社会インフラ整備です。

　これは世界中のあらゆる企業が着目している分野ですが、このような巨大なシステムづくりには技術力や経験、海外事情に精通していることが不可欠。それはソニーやパナソニックでは力不足でしょうし、自動運転なども含めた次世代技術で世界をリードしていけるのは、日本ではトヨタと日立くらいではないか」

※週刊ポスト2017年3月17日号