一方で、「映画は韓国が仕掛ける新たな“歴史戦”に大きく寄与し、一定の目的を達成した」と、在韓ジャーナリスト・藤原修平氏は指摘する。
「『軍艦島』が韓国政府の意向を受けたプロパガンダ作品であることは明白です。公開と連動し、米・ニューヨークのタイムズスクエアでは軍艦島の惨劇を訴える広報映像が一週間に亘り流されました。またユネスコ本部のあるパリでも駐仏外交官向けの試写会が行われ、欧米の人々に絶大なインパクトを与えました」
拓殖大学教授の呉善花氏も警戒を呼び掛ける。
「韓国政府には徴用工を慰安婦と同様の人権問題として世界にアピールする狙いがあります。すでに国際社会には慰安婦問題で“残虐な日本人像”が定着している。映画『軍艦島』で描かれた日本人の悪行が史実として認識されれば、それを覆すことは相当困難です」
韓国人も冷ややかな眼で見る“フェイクシネマ”が「史実」として世界に拡散されようとしている。
※SAPIO2017年10月号
