21世紀末（2076～2095年）の年平均気温が20世紀末（1980～1999年）と比べて、全国平均で4.5℃上昇すると予測されている（2017年3月、気象庁発表『地球温暖化予測情報 第9巻』による）。

　21世紀末の日本の年平均気温は、全国平均で4.5℃上昇。東日本太平洋側にある東京は、4.3℃上昇するという。

「東京の現在の年平均気温（1981-2010年平均からの差）は15.4℃なので、現在の屋久島（年平均気温19.4℃）のような気温になりますね」

　と、気象庁地球環境・海洋部気候情報課調査官の田中昌太郎さんは言う。さらに、最高気温が35℃以上となる猛暑日の年間日数も全国的に増加。特に沖縄・奄美は増加日数が多くなり、例えば那覇の現在の猛暑日は年間0.1日（10年に1日に相当）だが、それが約54日に増加する計算になるという。

　一方、最高気温が0℃未満となる真冬日の年間日数は、沖縄・奄美を除いて全国的に減少。札幌の場合、現在は年間45日だが、21世紀末には約7日になると予測される。

「環境省の『日本の気候変動とその影響2012年度版』には、身近な温暖化の影響として次のような事例があげられています。熱中症の増加や、デング熱流行のリスクを持つ地域が、拡大する可能性がある等々で、このままでは、私たちの暮らしや生活サイクルの大幅な変更が余儀なくされるでしょう」（田中さん）

◆集中豪雨の発生が増加し、災害のリスクも高まる

　気温が4.5℃上昇すると、降水量はどうなるのだろう。

「1日の降水量が200mm以上となるような、大雨の年間発生回数は、全国的に増加。全国平均では2倍以上になります。1時間の降水量が200mm以上の短時間強雨の発生回数も全国的に増加し、全国平均で2倍以上という予測が出ています」（田中さん）

　ちなみに1時間に50mm以上の雨というのは、傘を１時間差していた場合、そこに牛乳パック50本分の雨が当たる状態を指す。こうした大雨により、河川の最終整備目標を越える洪水が起こり、山地の斜面崩壊の危険が増加するなど、災害のリスクが確実に深刻化する。

　その一方で、1日の降水量が1mm未満の“晴れ”の年間日数も全国的に増加するという。

「雨がまったく降らない日が続くかと思えば、雨が降るときは大雨という、極端な天候が予想されています。これは、このまま地球温暖化が進んだ場合の最悪のシナリオで、『地球温暖化予測情報 第9巻』に記されています。世界がどう温暖化に取り組むかによって、未来は大きく変わってくるのです」（田中さん）

※女性セブン2018年2月15日号