宿泊先にも「最新ビジネス」が絡んでいる。容疑者は、個人宅やマンションの空室などを宿泊用に提供する「民泊」の施設を転々としていた。しかも、「Aさんを誘い込んだ東成区の施設も、頭部遺体が見つかった西成区の施設も、無許可・無認定の“ヤミ民泊”だった。そのため、宿泊に際してパスポートの提示などが必要ない。捜査当局が足取りを追うのを困難にさせる狙いがあったのかもしれない」（大手紙社会部デスク）とみられている。
遺体遺棄現場となった大阪・京都の山中にしても「本来、土地勘がなければとても行けない場所。容疑者は携帯のGPS情報などを駆使して、場所の目星をつけていたはず」（前出・捜査関係者）とされる。
一方で、捜査のカギを握ったのもGPS情報だった。「Aさんの携帯のGPSが容疑者の滞在する施設付近で途切れていた」（同前）ことで捜査は大きく動いた。
犯罪を巡る“常識”が新技術の登場で塗り替えられていくことを改めて示した事件。全容解明が急がれる。
※週刊ポスト2018年3月16日号
