「外国人比率が75％の街」が東京に出現していた

　東京では局所的に外国人比率が75％を超える町が出現している。こうした突出した地域で何が起こっているのか。カルチャースタディーズ研究所の三浦展氏が解説する。

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　日頃、外国人が増えたと感じる人は多いはずだが、実際にどこにどれほど増えたのか。国勢調査の小地域集計などを用いて町丁単位まで調査した。

　1979年に9.3万人だった東京23区在住の外国人は2017年に41.4万人まで増加した。区別では新宿、江戸川、足立、豊島、江東の順に数が多い。

　人口に占める外国人比率は江東区青海2丁目が75.1％で突出するが、これは留学生や外国人研究者らが暮らす東京国際交流館があるため。港区愛宕2丁目や赤坂1丁目、六本木周辺などの比率が高いのは、タワマンに住む「上流外国人」が多いからだろう。

　注目すべきは、若い世代の外国人の比率が局所的に高まっていることだ。

　新宿区百人町1～2丁目、大久保1～2丁目では25～34歳人口の5割以上を外国人が占める。豊島区池袋1～2丁目、4丁目、東池袋1丁目、高田3丁目なども25～34歳の3割以上が外国人である。国別で見ると中国、韓国、ベトナムが目立つ。

　20歳前後に限ると比率はさらに高まる。2018年の東京23区の新成人約8万3000人のうち、外国人は約1万800人で8人に1人。中でも新宿区は新成人の45.8％が外国人で、成人式のくす玉には日本語のほかにハングルと英語を併記したという。豊島区も新成人の38.3％を外国人が占めた。局所的にはさらに顕著で、大久保1丁目は20歳の87％、池袋2丁目は79％が外国人である。