認知症リスクを低減させる「生活習慣」
では、VRテストで“危険ゾーン”の判定が出たら、将来の認知症発症リスクを少しでも下げるため、日常的にどんな予防をしたらいいのだろうか。
MIGではVRテスト時に食事や運動など生活習慣や既往歴の質問に答えることでリスク要因を弾き出し、16の項目で1000点満点中のスコアを算出。その後の点数改善、悪化はスマホで継続的にチェックできる。いわば「生活習慣の見える化」だ。
気になる各項目はWHOが公表している発症リスク・予防介入項目のガイドラインの12項目に加え、世界中で論文が報告され始めている歯周病など追加の4項目を取り入れており、信頼度は高い。運動や食生活のほか、タバコ、アルコール、糖尿病、血圧などそれぞれ「なぜ認知症の危険性を高めるのか？」といった根拠や最新の研究データも知ることができる。
「睡眠」「口腔ケア」、MIG独自の嗅内野・海馬を刺激して強化する「空間ナビ脳トレ」の実践プログラム、MIGが創業当初から連携しているキリンホールディングス株式会社の「脳機能改善サプリメント」服用など幅広くカバーされており、スマホに数値を入力しながら長期にわたって認知症予防プログラムを組めるのが特徴だ。
「認知症はリスク要因が多岐にわたっていて、どの項目が最も影響を与えるかは分かりませんが、日頃の生活習慣が病状の進行に大きく関わってくることは確かです。欧米でも毎年新たな論文で、若い頃からの発症リスク要因の低減の有効性が発表されています。どれか1つを予防すれば万事OKというわけにはいきません。
ただ、このプログラムのいいところは『絶望しないこと』です。リスクを超早期に把握できることで、いま平均より低い項目があっても行動変容を起こして脳細胞変性の進行速度を平均よりも緩やかにしていけばいいのです。
まだ生活習慣を改善できるうちは“明るく”認知症と闘えます。これが発症してからでは打ち手がほとんどなくなってきます。そうすると人は、『怖いから知りたくない』と見て見ぬふりをするようになり、知らないうちに脳内ではどんどん進行していく悲劇が起きます。
認知症は巨大な社会課題です。ですから、より多くの方々に、今を知り、向き合い、『認知症を発症しないための予防プログラム』に取り組んでいただきたいと思っています。早期発見よりも“超早期”に見つけて予防することが重要なのです」（甲斐氏）
2025年には730万人に達し、高齢者の5人に1人がなると予測されている認知症──。「在宅でもスマホで超早期発症リスクを判定し、日々の予防が出来る在宅プログラムも開発中です」と甲斐氏は語る。
スマホ版の空間ナビ脳機能テスト画面
「コロナ禍のストレスや生活習慣の悪化も後々影響し、1000万人を超えることも十分あり得ると専門家は予測しています。介護の人手不足などを考えると、さらに大きな社会問題となることは目に見えています」（甲斐氏）
との悲観的予測も出る中、認知症患者を一人でも減らすためには、40代を過ぎたら誰でも認知症リスクが高まっているという超早期の“気づき”と、発症を抑え込む生活習慣の“改善努力”が不可欠だ。
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