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嵐の前の静けさ? 宿泊客激減のホテルはいつまで持ちこたえられるか

都心部のビジネスホテルも観光や出張需要が見込めずピンチ(写真はイメージ)

都心部のビジネスホテルも観光や出張需要が見込めずピンチ(写真はイメージ)

 長引くコロナ禍に伴い、観光・卒業旅行需要、サラリーマンの出張需要、そして東京五輪関連の宿泊需要も望めなくなってしまったホテル業界。都市部でも“開店休業”状態になっているビジネスホテルなどを見かけるが、果たしてコロナ収束まで持ちこたえられるのか。ホテル評論家の瀧澤信秋氏がレポートする。

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 1年前、新型コロナウイルスがニュースを賑わし始めた頃、ホテル業界で聞かれたのは「春休みは厳しいかもしれないが、GWには明るい兆しが見えてほしい」という声だった。もちろんオリンピックへの期待感にも包まれていた。

 しかしながら、コロナ禍の脅威は想像以上で、オリンピック延期が決定されるとホテル業界は悲観的なムードに大きく包まれていった。同じ宿泊業でも業態や個々の施設で差異はあるものの、ホテル業界を取り巻く苦境は広く深く業界を蝕んでいることは確かだ。

 すでに休廃業した宿泊施設、破綻に至ったケースもニュースを賑わしているが、街中で見かけるホテルは目立つハードだけに、宿泊客が減って閑散としている状況を目の当たりにすると、「今後ホテルはやっていけるのか?」と単純な疑問を持つ人もいるだろう。そこで、ホテル運営の現状と裏側について考察してみたい。

運営形態がまちまちのホテル

 まず、ホテルを理解するための前提として、その運営形態を知る必要がある。

 ホテルの土地や建物は不動産であり、それぞれに所有者(オーナー)がいる。オーナーは大きな会社や中小企業などの法人もあれば、個人というケースもある。いずれにせよ、儲かると判断すれば、オーナーは所有する不動産をホテルとして運用して利益を得たいと考えるのは必然といえる。

 とはいえ、土地や建物があるだけではホテルは営業できない。すなわち運営をする会社が必要となる。

 オーナーにホテル運営のノウハウがあり自ら運営(直営)することもあるが、基本的にはオーナーは不動産についてプロかもしれないが、ホテル運営のプロとは限らない。そこでホテル運営のプロ(オペレーター)へ運営委託をするケースも多い。外国人旅行者も視野に集客を図るとなれば、外資系ブランドの看板をそのまま持ってくることもあるだろう。

 直営や運営委託のほかに、オーナーが建物そのものを賃貸やリースの方法で運営会社へ一任させることもある。

 この場合、運営会社は自らホテルブランドの看板を掲げて集客し、賃料やリース料を支払う。大規模ビジネスホテルチェーンでもみられるが、これなら所有せずとも自らのブランドを拡大させることが可能だ。このように、一言でホテルといっても様々な運営形態があり、“ホテルはやっていけるのか”を考える際の前提となる知識といえる。

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