原内閣は幸運にも恵まれていた。その年一九一八年は冷害も無く、豊作だったのである。ちょうど原内閣発足のころが米の収穫期でもあり、実際には豊作というのは夏あたりから予測されていたのだが、国民の目には「内閣が代わって豊作が確定した」と見えた。そのうえ前回述べたように、この年の十一月に第一次世界大戦が日本を含む連合国側の勝利に終わったのだから、原内閣はますます「縁起がいい」ということになった。
ただし、原は冷静な目で経済を見ていた。戦争が終わったことはたしかに人類にとって喜ばしいことではあるのだが、日本の景気がこれ以後減速することは、経済のセンスのある人間なら誰でもわかっていた。簡単な話で、大戦に基づく「特需」が無くなるからだ。当時の世界では機械製品はイギリスが一流で化学製品はドイツが一流であったが、戦争当事者である両国は輸出までは手が回らない。結果的に「日本製でも仕方ない」ということになるし、戦争は大量の破壊を伴うものだから、それを補うために日本製品はどんなものでも売れた。
工業製品だけで無く、綿花のような農業製品あるいは絹織物のようなものでも飛ぶように売れたと言っていい。実際一九一五年（大正4）には、それまで債務国であった日本が債権国に転じた。国としての借金を全部返したうえに、貯金までできたということだ。日本を遠く離れたヨーロッパで始まった第一次世界大戦は、経済的には日本にとって特需をもたらした「神風」だった。だが、これからはその特需が無くなる。縮小する経済に対して、なんらかの手を打つ必要がある。
原が考えたのは、植民地獲得競争につながる軍備の充実では無く、国内のインフラ、とくに鉄道を整備しておこうということであった。また原は、寺内内閣やそれ以前の大隈重信内閣がさんざん試みて失敗した、中国の内戦介入からも距離を置く外交方針を取るつもりだった。
思い出してほしい。大隈内閣は満蒙独立運動に入れ上げて蒙古のバボージャブを支援したが、袁世凱が急死すると掌返しで「袁の後継者」段祺瑞に乗り換えた。そして寺内首相が私設秘書西原亀三を通して段祺瑞に一億四千五百万円もの資金を供与（西原借款）したが、その後に段派は壊滅し金は回収不能となった。そればかりでは無い、寺内は調子に乗ってソビエト連邦の一角を確保しようとシベリア出兵を断行したが、これも頼みのロシア白軍が壊滅し失敗した。
また、この時点ではまだ起きていないが後に勃発する尼港事件も、結局はシベリア出兵失敗のツケだ。正確に計算してみたことは無いのだが、この間日本が「領土拡張」を策してつぎ込んだ金は、第一次世界大戦参戦による中国膠州湾攻略成功に関するものを除けば、すべて「ドブに捨てた」ことになる。
これは、すべて国民から集めた税金である。根っからの政党政治家である原は「陸軍よ、いい加減にしろ」と思ったに違いない。バクチで言えば、ルーレットのような難しいものでは無く「丁半勝負」なのに、ことごとく裏目に出たということでもある。たしかに中国の「南北対立」においては、日本に対抗してアメリカが支援した軍閥も没落し金を「ドブに捨てた」結果に終わった。要するに、日本もアメリカも中国という国の本質がわかっていなかったということだろう。しかし、情報収集力や分析力は欧米列強、とくにイギリスなどにくらべて「かなり劣る」というのが原の正直な実感だったに違いない。
また原は、中国のような大きく混沌とした国が当分の間一つにまとまることは無理があると考えていた。となれば、中国内部の主導権争い、つまり内戦には関わるべきでは無いということになる。実際、袁世凱が独裁をふるう前、曲がりなりにも民主国家中華民国を立ち上げたはずの孫文も、彼自身戦争が苦手ということもあるが、軍閥を圧倒して統一国家を作ることはできなかった。原はそれゆえ、いまは特需で蓄積した経済的余裕を生かして「内を固める」べきだと考えた。
