ひとつ注意というか警戒しなければならないのは、この情報が正確かどうかということだ。言うまでも無く、日本の国策会社の社員の発言なので、日本に対する忖度や阿諛追従が含まれている可能性はゼロとは言えないからだ。
だが、この内容は信頼してもいいと私は考える。まず、満鉄調査部は当時の日本のなかでも優秀な人材を確保していた組織であること。そして、こういうポストにいる人間はあまり阿諛追従などしないと考えられるからだ。そういう人間だとレッテルを貼られれば、ポストを失う危険があるからだ。
それに思い出していただきたい、第一次世界大戦で日独両軍が激突した青島要塞攻防戦において、日本軍の作戦は的確で見事な勝利を収めたにもかかわらず、事実を歪曲した低い評価を世界に発信したのはアメリカの新聞だったではないか（『逆説の日本史 第28巻 大正混迷編』参照）。
そこでも述べたが、日米関係がもっとも良好だったのは日露戦争が終結しポーツマス講和条約が結ばれたころまでだった。アメリカが「行司役」となって講和の仲介をしてくれたおかげで、日本の勝利は確定したと言っていい。しかしながらその後、日本は中国の利権獲得競争からアメリカを締め出す姿勢を取った。練達の外交官であるはずの小村寿太郎が、日米でまとまりかけていた桂―ハリマン協定を白紙に戻したのが、その最初の分岐点であった。
これ以後アメリカは、日本を「忘恩の徒」と見るようになっていく。「日露戦争のときにあれだけ助けてやったのに、恩を忘れやがって」ということだ。これは決してアメリカ側の一方的な思い込みで無いことは、これまで何度も説明したとおりだ。
いまでは歴史の闇のなかに埋もれてしまったラングドン大尉事件を、なぜここで詳しく取り上げたかというと、一般に歴史学の分析ではあまり問題化しなかったことを取り扱わない傾向にあるのだが、じつはそういう事件にこそ、このオーストリア人証言のような貴重な史料が含まれていることが少なくない。
もう予想がつくと思うが、結局外務省は練達の外交官である幣原喜十郎の判断を尊重し、裕仁皇太子の外遊計画のなかから訪米を外した。日米の間に激しい反目があり、よりによってラングドン事件も起こり、なんとか無事解決の方向には進んでいたものの、その時点で近くに予定されていた皇太子外遊時にアメリカの世論がどうなっているか予測はつかない。要するに、外務省は不慮の事故が起こってはまずい、といういかにも官僚的判断のもとに皇太子訪米を見送ったのである。
では、その判断は本当に正しかったのだろうか？
（第1497回に続く）
【プロフィール】
井沢元彦（いざわ・もとひこ）／作家。1954年愛知県生まれ。早稲田大学法学部卒。TBS報道局記者時代の1980年に、『猿丸幻視行』で第26回江戸川乱歩賞を受賞、歴史推理小説に独自の世界を拓く。本連載をまとめた『逆説の日本史』シリーズのほか、『天皇になろうとした将軍』『真・日本の歴史』など著書多数。現在は執筆活動以外にも活躍の場を広げ、YouTubeチャンネル「井沢元彦の逆説チャンネル」にて動画コンテンツも無料配信中。
※週刊ポスト2026年7月24・31日号
