2011年3月11日に起きた東日本大震災を経て、日本人の心象風景は大きく変わった。消費、対人関係、暮らし方、すべてに震災の影響が色濃く出ている。昨年末、京都・清水寺で発表された2011年を表す漢字一文字の「絆」。
家族や友人など大切な人のために買い物をする「絆消費」という言葉も生まれ、昨年はクリスマスケーキやおせちのほか、鍋セットなどもよく売れた。5月の『母の日』、6月の『父の日』には流通各社で関連ギフトが前年比1～2割増の売り上げだったという。流通ジャーナリストの金子哲雄さんが解説する。
「外食や外出にお金を使うよりも、自宅でプチ贅沢をして、家族の絆を深めたほうが幸せと感じる消費者が増えました。もともと長引く不況で、震災以前からどの家庭も家計はギリギリの状態。これに震災がきっかけとなり、家庭生活を充実させる傾向に拍車がかかったんです」
家電にも絆重視の傾向が見られる。売れているのは、エスプレッソマシンにホームベーカリーやジューサー、鍋付きのホットプレート。どれも日常生活を充実させて、家族みんなで楽しむための商品だ。
絆消費で結ばれたのは家族だけにとどまらない。
「震災後、“社会全体のためにお金を使おう”と考える『社会的消費』が増えてきました」と、前出・金子さんは指摘する。
東京・江戸川区にある、福島県観光物産交流協会が運営するアンテナショップ「ふくしま市場」。震災直後の4月は、前年同月に比べると3倍の売り上げを記録した。売れ筋は、福島産のりんごや福島のおばあちゃんが作る、白菜の漬物。
「被災地を応援しようという大きな力を感じました」（同市場）
節電や省エネ家電、エコカーの売れ行きも順調に伸びている。前出の金子さんは語る。
「被災地の特産品を買う、節電グッズを買う。すると、その後のニュースで、被災地からの感謝の声や、電力使用量がどれだけ減ったかといった話題を目にする。自分の買い物が社会と密接にかかわっていることを実感するようになりました。社会全体に役立つのであれば積極的にお金を使う消費スタイルが広がっていますね」
※女性セブン2012年1月19・26日号
