地震発生時「火を消せ」を鵜呑みにするのは危険と専門家警告

「揺れを感じたら、まず丈夫な机やテーブルなどの下に身を隠す」（福岡県）、「すばやく火の始末をする」（北海道）、「ガスの元栓を締める」（東京都）。行政のホームページには地震発生時の心得が、こう書かれている。これらを初期行動の“常識”と捉えている読者も多いだろう。しかし、「このマニュアルを鵜呑みにすると危険だ」と警告するのは、防災アドバイザーの山村武彦氏である。

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　地震発生時はとっさの初期行動が生死を分ける。私は新潟地震（1964年）以来、数々の被災地現場を調査してきた経験から、「机やテーブルの下に潜れ」という行動は間違いであると言い続けてきた。建物や施設が安全で絶対に倒れない保証があるとか、それしか他に方法がないのなら、それもいいだろう。しかし阪神・淡路大震災（マグニチュード＝M7.3）では、亡くなった人の87.8％が家屋倒壊による圧死だった。机もろとも家の下敷きになってしまったのである。

　さらに東日本大震災では、耐震性があったとされる学校のうち1600校で、校舎の天井や照明器具が落下している。建物本体に耐震性があったとしても、設備に耐震性が保証されているとは限らない。ドアは震度6強で約30％が何らかの損傷を受ける。建物がゆがんでドアや窓が開かなくなったり、倒壊落下物に阻まれて室内に閉じ込められる危険が大きいのだ。そこに火災やガス漏れが発生すれば、どうなるかは自明だろう。

　私は地震の災害現場を40年以上回ってきたが、津波を除くほとんどの人は室内で死傷している。こうした事実を踏まえると「揺れを感じたら机の下に潜り込む」のではなく、「ドアを開けるなどして避難口を確保し、直ちに安全ゾーンに移動する」というのが正解だ。ここで言う安全ゾーンとは、建物の損傷が少ない場所で、ガラスなどが飛散せず、転倒落下物の少ない、何かあればすぐ脱出が可能なスペースのことである。

「すぐに火を消せ」も地震直後の最優先行動とされていた時期がある。1923年の関東大震災（M7.9）では、死者10万5000人のうち約8割が焼死だったから「地震で恐ろしいのは揺れよりも火災→すぐに火を消せ」となるのは当然の成り行きと言えた。

　その“常識”がくつがえされるきっかけとなったのは、93年の釧路沖地震である。1月15日午後8時6分、M7.5の巨大地震が襲った。各家庭ではストーブを焚いていたが、地震直後に火が消されて大事には至らなかった。ただ負傷者に火傷が多かったのは、ストーブの上に置かれたヤカンなどの容器から熱湯が飛び散り、「火を消せ」の標語通りに行動した人の多くが熱湯を浴びたからである。

　以来、「火を消せ」から「まず身の安全、そして火を消せ」と指導するように変わった。もちろん火が目の前にあり、消せる状況であれば消した方がいい。しかし離れている場所から無理をして火を消しに行こうとすると、身の安全を確保する時間がなくなってしまう。火を消しに行くのは、揺れが収まってからでいい。

「ガスの元栓を締める」についても同様だ。危険を冒してまで元栓を締めにいく必要はない。ガス設備には通常、揺れを感知して、ガスを遮断する自動遮断装置が付いていて安全である。

※SAPIO2012年3月14日号