大島美幸で話題「妊活休暇」　一般化に戦々恐々の上司も存在

　森三中の大島美幸が1年休業を宣言して話題となった「妊活」。不妊に悩む女性にとって妊活で仕事を休むことは必要であり、少子化対策としても有効かもしれない。しかし、実際に自分の会社で女性部下から“妊活休暇宣言”されたら、上司はどう対応すればよいのか。実際に現場からはこんな声が出始めている。

「部下から妊活休暇を切り出された時は、初めてだったこともあって戸惑いましたよ。会社にそういう制度があるのかどうか、人事・総務に何度も確認しました。結局、職務規定上そういう休職は認められないと返事をしたら、“理解がない上司”という評判が周囲に広がってしまった」（50代男性・自動車メーカー）

「有休の理由を聞いたら妊活のためだという。有休をとるのは社員の権利だから構わないけど、大事な会議がある日だったりすると、正直困ってしまう。でも、反対するとマタハラ（マタニティハラスメント）といわれかねない」（50代男性・広告代理店）

　妊活休暇を申請された中小企業人事関係者が、こう打ち明けた。

「半年間の休業だけではなく、『休業後は元のキャリアで復帰させてほしい』と要求されて唖然とした。自分の都合で休みをとるのだから、それに見合ったキャリアダウンは覚悟してもらわないと……。妊活社員の立場ばかりを尊重していると、他の社員から不満が噴出しかねない」（40代男性・部品メーカー）

　今後、妊休が一般化することに戦々恐々としている上司も多いようだ。

「私の職場には“妊娠適齢期”の女性が多い。1人欠けても大変なのに、妊活休暇が同時期に3人、4人と広がっていったらとても業務になりません。でも明確な基準はないし、“Aさんは認められたのに、Bさんはダメ”ということになったら、差別だと非難されるのは目に見えている」（40代男性・銀行）

※週刊ポスト2014年2月21日号