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2018.09.13 16:00  女性セブン

健康食品の「副作用」 コラーゲンにはアレルギー症状も

イソフラボンにもがんのリスクが…


 いわゆる「トクホ(特定保健用食品)」や、商品パッケージに《脂肪の吸収をおだやかにします》などと記載できる「保健機能食品」は消費者庁長官の許可や届け出が必要だ。しかし、ドラッグストアやネット通販で購入する健康食品のほとんどは、錠剤やカプセルのような形状をしていても、それらに該当しない、いわば、“一般の食品”。しかし、広い意味では「健康食品」に該当する。

「健康食品だからといって、“健康的なメリット”だけではありません。健康食品の有効性が強ければ、副作用も強く現れることがあるのです」(宇野さん)

 前出の内閣府の調査では、2.3%の人が健康食品によって「体調が悪くなった」という。そのうち保健所へ通報した人はわずか1%。6割の人が「相談・通報しようと思わなかった」と答えているので、実際には相当数の健康被害があるものと想像できる。

 本来は、「副作用」という用語は、医薬品だけに使われるものだ。しかし、ここではわかりやすくするために、健康食品やサプリによる健康被害のことも「副作用」と呼ぶことにした。

 問題は、「副作用」による健康被害は多数起きているにもかかわらず、医薬品には義務付けられている数々のチェック義務が、健康食品についてはまったく課されていないことだろう。

「たとえば米国では、健康食品独自の法律で厳しく品質がチェックされます。医薬品の扱いに近いといえます。しかし、日本の健康食品は、一般の食品の法律が適用されるだけで、品質の第三者チェックが行われません。また、医薬品には副作用や使用上の注意を記した『添付文書』が必ず付けられますが、健康食品には存在しません。つまり、消費者がそのリスクを知ることが難しいのです」(宇野さん)

『「健康食品」のことがよくわかる本』(日本評論社)の著書がある、国立医薬品食品衛生研究所の畝山智香子(うねやま・ちかこ)さんの指摘は厳しい。

「薬で健康被害が起きたら、たとえ市販薬でも医療手当給付などの救済制度が適用されますが、健康食品の場合は手軽に手に入る半面、摂ることに関しては完全に自己責任。注意事項などをパッケージに記載することも義務ではなく、そのあたりも含めて消費者自身が管理しないといけないのです」

◆コラーゲンの場合はどうなるか

 健康食品が起こすかもしれない副作用を、私たちは事前に知ることはできないのだろうか。とはいえ、健康食品を買うたびにいちいちメーカーに問い合わせていたのでは、あまりにも手間がかかる。

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