医療ガバナンス研究所理事長の上昌広氏
リハビリを行う専門家である理学療法士も関東で不足している。最近のリハビリは、怪我や脳卒中の回復期だけでなく、心筋梗塞や呼吸器疾患、さらにはがんの手術後などにも行われるようになり、その守備範囲は拡大している。理学療法士が少なければ、適切なリハビリが行えないせいで、寝たきり患者が増えることも考えられる。
関東で医師数を増やそうにもライバルを増やしたくない日本医師会がなかなか首を縦に振らないし、看護師、理学療法士の養成も遅きに失している。今後団塊世代が後期高齢者となって需要が激増すると、医師が少し増えたくらいでは大きく改善する見込みはない。
さらに、医療先進地の西日本では、最近新たな動きがある。遠隔画像診断の技術を確立した、広島にあるエムネスという医療ベンチャーは医療とITを融合させて新たなサービスを展開しており、そこに目を付けた米グーグルは共同で日本での遠隔診断事業を進めようとしている。
こうした事例には事欠かないほど、時代は動いている。少なくとも医療に関しては「首都圏一極集中」など幻想にすぎないことを認識するべきだ。
●かみ・まさひろ／1968年兵庫県生まれ。1993年、東京大学医学部卒業。1999年、同大学大学院医学系研究科博士課程修了。東京大学医科学研究所特任教授などを経て2016年よりNPO法人医療ガバナンス研究所を立ち上げ、研究活動を続けている。『日本の医療格差は9倍』（光文社新書）、『病院は東京から破綻する』（朝日新聞出版）など著書多数。
※SAPIO2018年9・10月号
