最強の保険は「共済」と「団体保険」、保険のプロの見立て

　多岐にわたる保険の種類。いったい自分は何に入れば、もっとも安心でき、もっともお得なのか？　プロが挙げるのが、特定の地域に住む人を対象にした「都道府県民共済」や特定の組合員を対象にした「全労済（全国労働者共済生活協同組合連合会）」。これらは非営利団体による互助制度。

　また、「団体保険」は特定の企業や労組に所属する人のみを対象にしたもので「グループ保険」とも呼ばれ、いずれも宣伝など運営費をかけないため、保険料は総じて安い。

　たとえば、都道府県民共済には死亡保険に相当する「総合保障型」と医療保険に相当する「入院保障型」があり、掛け金（保険料）は年齢に関係なく月2000円からで格安になっている。

　全労済の『こくみん共済』に加入するファイナンシャルプランナー（以下FP）の大木美子さんは、家族4人の医療保障をこの1本でまかなうという。

　そして、大手生保への勤務経験があり、現在はFPとして活躍する荒俣佳世子さんに話を聞いた。

「家族4人で月9900円の掛け金で、入院日額3000円が受け取れる掛け捨て型です。子供が小さかった頃、万が一に備えて加入しました。シンプルでわかりやすい保障内容であるうえに、子供が他人の家のものを壊したりした時の個人賠償責任保険も付帯できるので最低限備えておくには便利だと思いました」

『「保険のプロ」が生命保険に入らないもっともな理由』（青春出版社）など保険に関する著書が多い後田亨さんも次のように話す。

「60才までの人なら、都道府県民共済の入院保障2型に加入すると、入院日額は1万円、さらに、新がん1型特約を付けると、掛け金総額3000円でがんの診断一時金50万円と入院日額5000円が上乗せされます。『割戻金』（※）が3割ほどあるから、実質的には2000円強で、がんまで備えられます。

　掛け金は一律2000円と1000円なので、相対的に中年以降の人が安く保障を持てることになります。団体保険は、大手企業や若手が多い企業などは、個人向け生命保険の半額程度で加入できることも少なくありません」

　自らの住む地域や夫の勤め先に共済や団体保険があるようなら、ぜひ目を向けたい。

※女性セブン2019年3月28日・4月4日号