緊急事態宣言中が「警告反応期」なら、宣言が解除され、マスクや手指の消毒、会食を控えるといった対策をとりながら“新しい生活様式”に対応しようとしたのが「抵抗期」だった。
「しかし、新生活様式といっても、コロナが消えたわけではありません。ウイルスを警戒し続けながら生活するだけでも相当なストレスで、そのうえ『この状態がいつまで続くのか』という不安、絶望感が付きまとう。張り詰めた糸がプツリと切れたのが、このタイミングだったのだと思います」(同前)
医療情報サービス会社「eヘルスケア」が8月に全国561人の医師を対象に行なった「コロナの影響で患者が増えた疾患」「患者の症状が悪化した疾患」についての調査では、「不安障害、うつ病などの精神疾患」が38%で最多だった。
お隣、韓国の調査でも同様の結果が出ている。コロナ禍でうつ病を発症した患者のうち、症状が最も重い状態を100とすると、4月の時点では患者平均が49だったが、6月には53、9月は67と、時を経るにしたがって深刻化していることが見てとれる。
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※週刊ポスト2020年10月16・23日号