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2020.12.25 19:00  週刊ポスト

コロナ禍で「受診控え」が急増 過剰医療を考える絶好の機会

コロナによる「受診控え」をどう捉えるか(イメージ)

コロナによる「受診控え」をどう捉えるか(イメージ)

 これまで病院は、病気を治療することで、患者に「安心」を与える場だった。それゆえ多くの人が、長時間待たされることを厭わずに通院し、医師の診察を受けることで心身を落ち着かせた。

 ところがコロナ禍のいま、病院は患者に「不安」を与える場にもなっている。

 大きな要因のひとつが、院内感染の発生だ。病院内に新型コロナウイルスが持ち込まれれば、基礎疾患を持つ高齢者を含む多くの患者に感染が拡大し、重症化リスクが増大する。

 感染拡大初期には、東京の永寿総合病院で214人が感染し、43人が死亡。感染者が中高年齢層に移行した第3波では院内感染リスクがさらに増し、北海道の旭川厚生病院では12月10日までに患者ら258人が感染、25人が命を落とした。同じく吉田病院では201人が感染して31人が亡くなっている。

本当に必要な医療とは

 その結果、「受診控え」が激増した。ヘルスケア企業「ロシュ・ダイアグノスティックス」が全国の20代から60代の男女4500人に行なった調査によると、回答者の2人に1人が、コロナ感染への不安から、それまで定期的に受けていた診療や治療、検査の受診を延期した。

 また、がん患者の就労を支援する「CSRプロジェクト」の調査では、がん患者の8人に1人が治療を延期またはキャンセルしたという。その他の調査でも呼吸器内科や小児科、耳鼻咽喉科などで顕著な受診控えが確認されている。

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