「医師たちが治療においてエビデンスとして依拠するものの多くは欧米の医学誌に掲載された論文です。しかしノーベル医学・生理学賞を受賞した本庶佑さんは、『著名学術誌に出ている論文であっても掲載10年後に撤回されずに残っているものは1割』と語っています。
それは、仮説を立てて実験した結果を論拠としているため、前提条件が現実と違っていることが多いためです。実際に『ファイザーのワクチンの有効率は95％』という論文もありましたが、現実に照らし合わせればそうでないことは一目瞭然でしょう」（森田さん）
鳥集さんは欧米の巨大製薬会社「メガファーマ」に日本の政府も医療界も取り込まれたのではないかと指摘する。
「メガファーマの営利的な手法が日本に持ち込まれたことも、アメリカ追従のワクチン政策の一因でしょう。
特定の病気の人だけが対象となる一般の医薬品と違って、ほとんどすべての人が接種対象となるコロナワクチンは、製薬会社にとって言わば“金の成る木”。『たくさんの命を救える』という名目で接種が促進され、世界中に製品を売りまくる巨大なワクチン市場が築かれました。権威ある医学誌に掲載される論文も、製薬会社が研究費を援助しているケースが多い。ワクチンの有効性と安全性の高さを証明する論文も、製薬会社の社員が著者として名を連ねているのが実態です」
真に日本人のためのコロナ医療を実現するために、森田さんはこう訴える。
「欧米追従の背景には、何か異例のことが起きたとき、他者に依拠したり右へ倣おうとしたりする日本人の『他責思考』という国民性があると感じています。確かにアメリカ政府は4回目接種を推奨していますが、実際に3回目まで接種した人は4割に届かない。アメリカ人はそれぞれが自分の頭で判断しているからです。
ワクチンには副反応はじめさまざまなマイナス面があるのに『政府が決めたから正しいだろう』と、他者のせいにして何も考えずに接種することは避けるべきです。自分の目で情報を確かめ、自己決定することが求められています」（森田さん）
アメリカ追従を許したのは、私たちにも責任の一端があるのかもしれない。
※女性セブン2022年10月20日号
