9年前の訪中時とは力関係が大きく変わった（中国通信/時事通信フォト）
米中首脳会談のためにトランプ米大統領に同行したアメリカ側の訪中団には、主要閣僚とは別に、テスラのイーロン・マスク氏をはじめアップル、ボーイングなど大手企業17社のトップが顔を揃えた。当初、「訪中しない」とされていたエヌビディアのジェンスン・フアンCEOも大統領専用機に同乗して中国入りし、話題になった。国際政治学者の舛添要一氏は、トランプ米大統領の前回の訪中から9年が経ち、両国の力関係は大きく変わったと指摘する。首脳会談で見るべきポイントはどこか。舛添氏が解説する。
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5月14〜15日、北京で米中首脳会談が行われた。歓迎式典、世界遺産見学、大晩餐会など、中国側の派手な演出で、トランプ大統領もすっかり上機嫌になった。
経済・貿易、イラン、台湾などが議題になったが、習近平主席の泰然自若ぶりが印象に残った。2017年11月に、政権1期目のトランプは訪中したが、それから9年の今日に至る間に、米中の力関係は大きく変化している。
中国のGDPは40年で60倍に拡大、凄まじい軍事力増強も
IMFの名目GDP統計によると、2025年の世界ランキングは、1位アメリカ（30,767/単位10億USドル）、2位中国（19,626）、3位ドイツ（5,048）、4位日本（4,435）、5位イギリス(4,003)、6位インド(3,916)、7位フランス(3,369)、8位ロシア(2,588)、9位イタリア(2,550)、10位カナダ(2,320)、である。
中国は、アメリカの約3分の2の規模にまでなっており、日本の約5倍である。
1985年のランキングは、1位アメリカ（4,339/単位10億USドル）、2位日本（1,460）、3位ドイツ(663)、4位フランス(557)、5位イギリス(537)で、中国は8位(310)で、日本の5分の1であった。
